海運業大手の商船三井(9104)。
今後の株価と配当はどうなるのか、株価指標と業績推移、株価チャートと配当推移を確認してみました。
商船三井の株価情報と業績推移
商船三井の株価情報と業績推移・株価チャートを確認していきます。
株価の指標
株価:3,913円
予想PER:6.44倍
PBR:0.66倍
予想EPS:608.1円
時価総額:1兆4,170億円
2023年11月2日終値時点のデータ
最新の株価参考:(株)商船三井【9104】:Yahoo!ファイナンス
割安感がありますが、他の海運業も同水準です。
業績の推移
下記は商船三井の売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。
厳しい業績が続いていましたが、2022年3月期は大きく増益で過去最高を更新。
2023年3月期は更に増収・増益となりました。
2024年3月期は反動で大きく減益見通しとしています。
参考:財務データ|商船三井
株価のチャート
下記は商船三井5年分の週足株価チャートです。
株価は長期に渡り厳しい状況でしたが、2021年から大きく上昇。
2021年9月末、2022年3月末、9月末は配当権利落ちで一時的に大きく下落しています。
また、株価が大きく上昇した影響で2022年3月31日を基準日として1株を3株に株式分割しています。
商船三井の配当情報と株主優待
商船三井の配当情報と株主優待制度を確認していきます。
配当金の情報
2024年3月期の予定年間配当:190円
予想年間配当利回り:4.86%
年間配当利回りは高いです。
配当金の推移について
下記は商船三井の配当金推移です。配当権利日は9月(中間配当)と3月(期末配当)です。
2022年3月期は大きく増配、2023年3月期も増配。2024年3月期は減配予定としています。
配当性向は2023年3月期が25.4%、2024年3月期の予想が約31%です。
配当方針の確認
2023年度の株主還元については、「連結配当性向30%を目安とし業績に連動した配当を行う予定、下限配当として1株あたり150円を設定」としています。
参考:配当方針・実績|商船三井
株主優待について
株主優待制度は「オリジナルカタログギフト」、「にっぽん丸クルーズ割引優待券」を実施しています。優待権利月は3月と9月です。
所有株式数 | 優待内容 | 権利月 |
---|---|---|
100株~499株 | クルーズ優待割引券 2枚 | 3月末、9月末 |
500株~999株 | クルーズ優待割引券 4枚 | 3月末、9月末 |
1,000株以上 | クルーズ優待割引券 6枚 | 3月末、9月末 |
300株以上 2年以上 | カタログギフト | 3月末 |
優待割引券は1枚で1人1クルーズにつき10%割引、最大2枚(20%割引)まで利用できます。
カタログギフトは300株を2年以上保有して3,000円相当です。優待利回りにすると約0.3%です。
参考:株主優待制度|商船三井
商船三井の事業内容と今後について
商船三井の事業内容の確認と今後について考えてみます。
商船三井(9104)の概要
株式会社商船三井(しょうせんみつい、Mitsui O.S.K. Lines, Ltd.)は、日本の大手海運会社である。略称はMOL(エム・オー・エル)。
日本郵船・川崎汽船と並ぶ日本の三大海運会社の1社、連結純利益、連結売上高および時価総額で国内2位。LNG輸送分野に強みを持つ。三井グループと三和グループに属する。
商船三井 – Wikipediaより一部抜粋
鉄鋼原料、石炭、木材チップなどを運ぶ各種専用船、原油を運ぶタンカー、液化天然ガスを運ぶLNG船、コンテナ船などの総合輸送グループです。
3カ月決算の実績
下記は商船三井の連結経常利益の推移と前期との比較です。
2024年3月期の連結経常利益は2,200億円見通しとしています。
キャッシュフロー
下記は商船三井のキャッシュ・フロー推移です。
2022年3月期、2023年3月期の営業CFが大きく伸びています。
商船三井の今後について
2022年3月期はコンテナ船運賃の上昇により業績が急速に改善、年間配当も大きく増配しました。
2023年3月期は急激な円安進行の影響もあり、運賃・貸船料等の収益が大幅に上振れています。
短期的な好調さ
コンテナ船運賃の高騰が続き、多くの海運銘柄が好調。2023年3月期も好調な業績が続きました。業界再編もあり競合が参入しにくいので競争が起こりにくいのも好調な理由の一つとなりました。
リスクと警戒感
2024年3月期は反動減見通しです。今後は荷動きが鈍くなり・需要が減少した場合、業績が想定以上に落ち着く可能性があります。
また、コンテナ船の他、専用船、タンカーなど事業は「海運業」なので、燃料費や運賃などの影響を大きく受ける可能性があります。
2022年3月期に大きく需要が増えましたが、それまで海運銘柄は厳しめで推移していたのも注意するポイントです。