サイゼリヤ(7581)の株価上昇中。株主優待や配当も含め今後の株価がどうなるか

サイゼリヤ(7581)の株価ですが、昨年末までは売り上げが厳しい事もあり下落トレンドでしたが、今年に入り売り上げが回復傾向になると株価が上昇トレンドになりました。

2019年4月に株主優待制度を変更したサイゼリヤですが、今後「株価がどうなるか」を業績、各指標、配当などから考えてみました。

  • サイゼリヤの業績を確認
  • サイゼリヤの現在の株主優待は何?
  • サイゼリヤの株価はこれからどうなる?

サイゼリヤとは?現在の業績とこれからの業績

サイゼリヤの株価はどうなるのかの前にまずはサイゼリヤについて。業績やこの先の展開を見てみます。

サイゼリヤとはどんな会社か

サイゼリヤはほとんどの方が知っていると思います。イタリアンファミリーレストランを運営している会社です。徹底したコストダウンを行い低価格メニューが充実していることで有名です。

国内で1,000店舗以上、国内外合わせると1,500店舗を展開し、そのすべてが直営店です。2019年6月1日から全店舗・全席で禁煙となりました。

最近のサイゼリヤの業績

サイゼリヤは2019年7月10日に発表した決算で、2018年9月-2019年5月の連結経常利益は前年同期比1.6%増の67.5億円となり、通期計画の95億円に対する進捗率は71.1%と発表しました。

直近3ヵ月実績の3-5月期(3Q)の連結経常利益は前年同期比7.1%増の29.5億円と好調です。昨年の 6-8月期(4Q)の連結経常利益は22.4億円、2年前の 6-8月期(4Q)の連結経常利益は32.7億円なので通期計画の達成は決して不可能な数字ではないと感じます。

外食産業全体の傾向

サイゼリヤに限らず外食店では全面禁煙化が進んでおり、サイゼリヤも6月1日から全面禁煙化となりました、喫煙客が来なくなる半面、家族連れが増えているようですが、売り上げにどこまで影響があるか若干見えにくい部分はあります。

しかし、元々は9月までに全面禁煙化の予定だったのをお盆客を増やす狙いで前倒し実行しました。この判断はしっかりと統計を取り実行したはずなのでプラスとなりそうです。

問題となるのは消費税増税後の10月以降です。サイゼリヤに限らず多くの外食産業では10月以降、しばらくは厳しい展開が想定されます。

サイゼリヤの株価は上がる?下がる?

次にサイゼリヤの株価がこれからどうなるか、各指標等を見ていきます。

サイゼリヤの株価、各指標と配当利回りは割安なのか

サイゼリヤの現在の株価は2,593円。 年間配当は18円の予定なので年間配当利回りは約0.7%です。PERは27.6倍。PBRは1.5倍。特別な割安感はないですが、明らかに割高と言う感じでもないです。

※株価は2019年8月16日終値

サイゼリヤの過去の配当推移を確認

サイゼリヤの過去の配当推移一覧です。

2014年2015年2016年2017年2018年2019年2020年(予)
18円18円18円18円18円18円18円

ここ10年ほど配当は18円です。しばらく減配する気配はないですが、増配も現状ではあまり期待できません。しかし、順調に利益を上げ続けることができれば将来的には増配する可能性は高いです。

サイゼリヤ最新の株価チャートを確認

サイゼリヤの週足チャートになります。

2019年に入り株価が上昇傾向です。2019年4月には13週線と26週線でゴールデンクロスが発生しています。

ここ最近はもみ合いですが、ここから上昇すると2,780円、3,020円辺りが上値のターゲットとなりますが、2,500円を割って下落するようだと2,200円辺りが下落メドとなりそうです。

サイゼリヤの株主優待はどうなっている?

サイゼリヤの株主優待ですが以前は優待品などを実施していましたが、現在は株主から要望の多かった「優待券のみ」となっています。

8月末に100株以上保有している株主に各店舗で利用できる優待券がもらえます。継続保有していることが条件なので注意が必要です。

100株以上2,000円分(500円券×4枚)
500株以上10,000円分(500円券×20枚)
1,000株以上20,000円分(500円券×40枚)

<2019年8月末日基準の条件>
2019年8月末日に加えて、2019年4月末日~2019年8月末日までの任意の日で株式保有状況を確認

<2020年8月末日基準の条件>
2020年8月末日に加えて、2019年8月末日~2020年8月末日までの任意の日で株式保有状況を確認

さいごに

業績回復、売り上げの上昇でまだまだ株価は伸びそうですが、配当や優待の利回りはそこまで大きくなく株価に割安感もないため、仮に上昇しても上値は割と限定的となりそうです。

また、長期的な視点では消費税増税がどこまで影響するか、これからも膨らむであろう人件費、材料費などのコストをどこまで抑えることができるか、中国への展開がどうなるかなど、気になる点が多いのも事実です。

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