リクルートホールディングスの株価分析!長期で大きく株価が上昇・今後どうなる【6098】

販促・求人情報サービス大手のリクルートホールディングス(6098)。長期で株価が大きく上昇しています。果たして今後の株価と配当はどうなるのか。業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。

リクルートホールディングスの株価POINT
  • 指標はかなり割高で配当利回りは低い
  • 業績好調で株価は長期で大きく上昇
  • 伸びしろもまだまだあるが、気になる点もある
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リクルートHDの株価指標と事業内容

はじめに、リクルートホールディングスの株価指標と事業内容を見ていきます。

株価指標と配当利回り

株価:6,076円
予定年間配当:21円
年間配当利回り:0.35%
予想PER:44.1倍
PBR:8.52倍
時価総額:10兆3,047億円

2021年8月20日終値時点のデータです。
最新の株価はコチラ⇒(株)リクルートホールディングス【6098】:Yahoo!ファイナンス

PER、PBRはともに割高です。年間配当利回りは低いです。

リクルートホールディングス(6098)とは

株式会社リクルートホールディングス(英: Recruit Holdings Co.,Ltd.)は、求人広告、人材派遣、販売促進などのサービスを手掛けるリクルートグループの持株会社である。海外売上高比率が40%以上を超える。

主に人材派遣、販促メディア、人材メディアを提供している。社員全員が参加できる新事業コンペを導入し、自由に事業を起こすことができる社風であるという。出版する情報誌からフリーター、就職氷河期、ガテン系などの流行語が生まれている。

リクルートホールディングス – Wikipediaより抜粋

HRテクノロジー事業では「求人情報検索エンジンのindeed」。メディア&ソリューション事業では「リクナビ」、「SUUMO」など。人材派遣事業は国内だけでなく、海外も展開しています。

リクルートHDの業績推移と株価チャート

次に、リクルートホールディングスの業績推移と株価チャートを見ていきます。

売上高と経常利益の推移

採用需要の減少・経済活動停滞の影響などで2020年3月期は減益、2021年3月期も大きく減益となりました。2022年3月期は大きく回復し、過去最高売上・利益を更新する見通しです。

参考:財務・業績|リクルートホールディングス

株価チャートの推移

下記はリクルートホールディングス5年分の週足株価チャートです。

株価は長期で大きく上昇しています。2020年3月は一時急落しましたが再び上昇。また、2017年に1株を3株に株式分割していますが既に分割前の水準まで上昇しているため、再度分割する可能性も考えられます。

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リクルートHDの配当推移と決算内容

次に、リクルートホールディングスの配当金の推移と決算内容を見ていきます。

配当金の推移

下記はリクルートホールディングスの配当金推移です。年2回、中間配当(9月)と期末配当(3月)を実施しています。

リクルートの年間配当金推移

2017年3月期:21.67円
2018年3月期:23円
2019年3月期:28円
2020年3月期:30円
2021年3月期:20円
2022年3月期:21円(予)

2021年3月期は大きく減配しています。配当性向は2020年3月期が27.7%、2021年3月期が25.1%、2022年3月期の予想が約15%です。

配当方針の確認

配当方針は「2022年3月期以降は、安定的な配当の継続的な実施を目指す」としています。以前は配当性向30%程度を目安にしていたので、2022年3月期の予定配当は現時点では慎重に見えます。

参考:株主還元|リクルートホールディングス

決算内容について

2021年8月12日の決算にて、2022年3月期1Q(4-6月)の連結経常利益は1,054億円と発表。あわせて通期の同利益を2,175億円予想から3,050億円予想に上方修正、未定としていた年間配当は21円予定としています。

リクルートHDの今後について

最後に、リクルートの今後について考えてみます。

今後について

業績好調で株価が上昇しています。「indeed」や「SUUMO」など、どちらかというと後発ながらCMなどを使い一気に広めて知名度が高いです。

短期的な好調さ

指標は割高ですが、短期的な業績は想定以上の伸びを見せて2022年3月期は過去最高となる可能性が高いです。

長期的な不安材料

国内の人口は減少傾向にあるため、今後、国内の絶対的な需要数が減る可能性は高く海外を伸ばしています。また、IT化により新規参入の難易度が以前より下がり、競合業者が増え競争が激化する可能性もあります。

やや気になるポイント

2019年8月に2016年と同様に複数株主から大量に株式が売り出されているのは気になる点です。株式を売り出す理由は「政策保有株の削減」や「利益を確定して他の投資等に回す」などさまざまな理由が考えられますが、今後も同じことが無いとは言い切れません。とはいえ、売り出し後の株価は一時的な下落となることが多いので気にしなくても良いかもしれません

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