メガバンクの三菱UFJフィナンシャル・グループ(8306)。
今後の株価と配当はどうなるのか、株価指標と業績推移、株価チャートと配当推移を確認してみました。
- 銀行銘柄特有の割安・高配当利回り
- 株価大きく上昇推移
- 多くの出来事が業績・株価へ影響する
三菱UFJの株価情報と業績推移
三菱UFJフィナンシャル・グループの株価情報と業績推移・株価チャートを確認していきます。
株価の指標
株価：989.9円
予想ＰＥＲ：9.2倍
ＰＢＲ：0.69倍
予想ＥＰＳ：108.1円
時価総額：12兆5,596億円
2023年6月15日終値時点のデータ
最新の株価参考：(株)三菱UFJフィナンシャル・グループ【8306】:Yahoo!ファイナンス
割安ですが、他のメガバンクも同水準です。
業績の推移
下記は三菱UFJフィナンシャル・グループの売上高・経常利益・最終利益の推移です。
国内はデフレ環境から抜け出せず、日銀の金融緩和が長く続いていることで利ザヤが縮小、厳しい状況でしたが、2022年3月期は利益が大きく回復。
2024年3月期の純利益は1兆3,000億円目標としています。
株価のチャート
下記は三菱UFJ5年分の週足株価チャートです。
株価は2020年3月にリーマンショック後・震災後と同水準の400円まで下落しましたが、2021年以降は上昇し大きく回復。
2022年末には更に大きく上昇していますが、反動で下落する場面も出ています。
三菱UFJの配当情報と株主優待
三菱UFJフィナンシャル・グループの配当情報と株主優待制度を確認していきます。
配当金の情報
2024年3月期の予定年間配当：41円
予想年間配当利回り：4.14%
高い配当利回りですが、金融銘柄は高配当銘柄が多いです。
配当金の推移について
下記は三菱UFJの配当金推移です。配当権利日は9月(中間配当)と3月(期末配当)です。
2019年3月期：22円
2020年3月期：25円
2021年3月期：25円
2022年3月期：28円
2023年3月期：32円
2024年3月期：41円(予)
配当は増配傾向で推移、2024年3月期も増配予定です。
配当性向は2023年3月期が35.3%、2024年3月期の予想が約38%です。
株主還元方針の確認
株主還元方針は「2023年度までに配当性向を40%まで引き上げる」としています。
株主優待制度について（廃止）
三菱UFJは「オリジナルグッズ」などがいただける株主優待を実施していましたが、2017年12月末に株主優待制度を廃止しています。
廃止の理由は公平な利益還元のあり方という観点から「利益成長を通じた1株当たり配当金の安定的、持続的な増加をめざす」という基本方針に基づいて運営していくことが適切であると判断したためです。
株主優待廃止後は積極的に配当に還元しています。
参考：株主優待制度廃止について｜三菱UFJフィナンシャル・グループ
三菱UFJの事業内容と今後について
三菱UFJフィナンシャル・グループの事業内容と財務情報の確認と今後について考えてみます。
三菱UFJフィナンシャル・グループ(8306)の概要
株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ（みつびしユーエフジェイフィナンシャル・グループ、英語: Mitsubishi UFJ Financial Group, Inc.、略称：MUFG）は、三菱UFJ銀行などを傘下に置く三菱グループの金融持株会社。
三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJ証券ホールディングス、三菱HCキャピタル、三菱UFJニコスなど主要中核5社を中心とした「総合金融グループ」である。
三菱UFJフィナンシャル・グループ – Wikipediaより
三菱UFJフィナンシャル・グループは国内最大級の金融グループです。
事業セグメントは「法人・リテール事業」、「コーポレートバンキング事業」などです。
3カ月決算の実績
下記は三菱UFJの連結最終利益の推移と前期との比較です。
2024年3月期の連結最終利益は1兆3,000億円見通しとしています。
キャッシュフロー
下記は三菱UFJのキャッシュ・フロー推移です。
参考：三菱UFJフィナンシャル・グループ｜Google Finance
三菱UFJの今後について
利益が厳しい推移でしたが、2022年3月期に大きく回復。
2024年3月期も好調な見通しとしています。
伸びしろ・リスク
銀行、信託、証券、カード、リースなど多くの金融事業を手掛け海外展開も進んでいます。国内・海外金利、為替レートをはじめ証券価格、資源価格、不動産価格など多くの市場の影響を受けます。
2022年3月期はプラスに働きましたが、2021年3月期のようにマイナスに働く時もあります。
配当について
配当性向を40%まで引きあげることを目標としたこともあり、大きく増配予定です。
しかし、経済情勢や相場環境など、良くも悪くも大きく変動する可能性もあります。