三菱ケミカルの株価分析!警戒感から下落推移・高配当利回り【4188】

三菱系化学メーカーの三菱ケミカルグループ(4188)。今後の株価と配当はどうなるのか、株価チャート・業績推移・配当推移・将来性を分析してみました。

三菱ケミカルグループの株価POINT
  • 割安感あり、高配当利回り
  • 株価は警戒感から下落推移
  • 事業再編加速
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三菱ケミカルの株価情報と業績推移

三菱ケミカルグループの株価情報と業績推移を見ていきます。

株価指標

株価:722.1円
予想PER:7.78倍
PBR:0.63倍
予想EPS:92.86円
時価総額:1兆877億円

2022年11月11日終値時点のデータ。
最新の株価参考:三菱ケミカルグループ(株)【4188】:Yahoo!ファイナンス

PER、PBRともに割安感がありますが、業種を考えると目立つ感じではないです。

売上高と利益の推移

下記は三菱ケミカルグループの売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

2019年3月期から2021年3月期は3期連続の減益となり厳しかったですが、2022年3月期は大きく回復

2023年3月期は増収・減益見通しとしています。

参考:業績・財務ハイライト|三菱ケミカルグループ

株価の推移

下記は三菱ケミカルグループ5年分の週足株価チャートです。

株価は業績悪化の影響で2018年から下落。

2021年に入ると上昇していましたが、2021年9月以降は再び下落推移しています。

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三菱ケミカルの配当情報と株主優待

三菱ケミカルグループの配当情報と株主優待を見ていきます。

配当情報

2023年3月期の予定年間配当:30円
予想年間配当利回り:4.15%

高い配当利回りです。

配当金の推移

下記は三菱ケミカルの配当金推移です。配当権利日は、9月(中間配当)と3月(期末配当)です。

三菱ケミカルグループの年間配当金推移

2018年3月期:32円
2019年3月期:40円
2020年3月期:32円
2021年3月期:24円
2022年3月期:30円
2023年3月期:30円(予)

2020年3月期、2021年3月期は連続減配、2022年3月期はやや回復しています。

配当性向は2022年3月期が24.1%、2023年3月期の予想が約32%です。

配当方針の確認

配当方針は「事業展開の原資である内部留保の充実を考慮しつつ、中期的な利益水準の30%を連結配当性向の目安とし、安定的に配当を実施する」としています。

参考:配当情報|三菱ケミカルグループ

株主優待について

株主優待制度は実施していないです。

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三菱ケミカルの事業・決算内容と今後について

三菱ケミカルグループの事業・決算内容の確認と今後について考えてみます。

三菱ケミカルグループ(4188)とは

三菱ケミカルグループ株式会社(みつびしケミカルグループ、英: Mitsubishi Chemical Group Corporation)は、三菱ケミカルをはじめとするグループを統括する持株会社。。

2005年10月3日、三菱グループの化学系メーカーである三菱化学と、その子会社で医薬品メーカーの三菱ウェルファーマの株式移転により両社の共同持ち株会社として設立。

2022年7月1日、社名を「株式会社三菱ケミカルホールディングス」から「三菱ケミカルグループ株式会社」に商号変更。

三菱ケミカルグループ – Wikipediaより抜粋

三菱ケミカルグループは「三菱ケミカル」、「田辺三菱製薬」、「生命科学インステイテュート」、「日本酸素ホールディングス」の4つの事業会社とそのグループ会社で構成されています。

主要事業セグメントは「機能商品」、「素材」、「ヘルスケア」です。

決算内容を時系列に確認

2022年5月13日に決算発表。

2022年3月期の連結税引前利益は2,903億円と発表。2023年3月期の同利益は2,660億円見通し、年間配当は30円予定としています。

2023年3月期1Q決算

2022年8月3日に決算発表。

2023年3月期1Q(4-6月)の連結税引前利益は750億円と発表、前年同期比12%減となりました。

2023年3月期2Q決算

2022年11月8日に決算発表。

2023年3月期2Q累計(4-9月)の連結税引前利益は1,219億円と発表。また、通期の同利益を2,660億円予想から1,320億円予想に下方修正しています。

今後の動きについて

厳しい業績が続き株価が下落していましたが、2021年は業績回復・今後の成長材料も見えたことで株価が上昇しました。

しかし、2022年は原料価格上昇による警戒感などから下落しています。

成長期待

2022年3月期は想定以上に業績回復、財務状況改善のため事業再編を加速するとしています。また、2024年を目処に石油化学事業、炭素事業を分離するとしています。

リチウムイオン電池拡充や環境問題への取り組みなど、総合化学大手メーカーとしての技術力や今後の期待値もあります。

懸念材料

米中貿易摩擦、田辺三菱製薬の完全子会社化時のTOB価格の高さによる財務悪化への警戒感、原油、ナフサなどの原料価格、為替の影響など注意する点や不安材料も多いです。

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