北陸を中心にドラッグストアを展開するクスリのアオキホールディングス(3549)。今後の株価と配当がどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。また、株主優待制度も確認していきます。
- 配当・優待利回りは低い
- 警戒感・材料出尽くし感で下落
- 伸びしろもあるが、競争激化による不透明感も
クスリアオキの株価情報と業績推移
クスリのアオキホールディングスの株価情報と業績推移を見ていきます。
株価指標
株価:7,280円
予想PER:21.25倍
PBR:2.43倍
予想EPS:342.51円
時価総額:2,296億円
2023年1月27日終値時点のデータ。
最新の株価参考:(株)クスリのアオキホールディングス【3549】:Yahoo!ファイナンス
やや割高感があります。
業績の推移
下記はクスリアオキの売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

売上・利益ともに好調に推移していましたが、2022年5月期は「収益認識に関する会計基準」等を適用する関係もあり減益に。2023年5月期は増収・増益見通しとしています。
株価の推移
下記はクスリアオキの5年分の週足株価チャートです。

株価は2020年7月から下落。厳しい推移でしたが、2022年6月に下落が止まり上昇。2022年末以降は警戒感から下落しています。
クスリアオキの配当情報と株主優待
クスリのアオキホールディングスの配当情報と株主優待制度を見ていきます。
配当情報
2023年5月期の予定年間配当:29円
予想年間配当利回り:0.4%
配当利回りは低いです。
配当金の推移
下記はクスリアオキの配当金推移です。配当権利日は、11月(中間配当)と5月(期末配当)です。

2018年5月期:16円
2019年5月期:18円
2020年5月期:20円
2021年5月期:23円
2022年5月期:26円
2023年5月期:29円(予)
配当金は毎年増配しています。
配当性向は2022年5月期が8.3%、2023年5月期の予想が約8%です。
配当方針の確認
利益配分の方針は「安定的かつ継続的な配当を実施」としています。
株主優待制度について
クスリのアオキの株主優待は「株主優待カード」もしくは「地方名産品」です。優待権利月は5月です。
保有株式数 | 優待内容 |
---|---|
100株以上 500株未満 | 優待カード(5%割引) または2,000円相当 |
500株以上 1,000株未満 | 優待カード(5%割引) または3,000円相当 |
1,000株以上 | 優待カード(5%割引) または5,000円相当 |
地方名産品は複数商品から選択することが出来ます。
優待利回り
100株保有で年間2,000円相当とした場合、優待利回りは約0.3%です。
クスリアオキの事業・決算内容と今後について
クスリのアオキホールディングの事業・決算内容の確認と今後について考えてみます。
クスリのアオキホールディングス(3549)とは
株式会社クスリのアオキは、石川県を中心に中部・関東・近畿・東北にドラッグストア(薬店)チェーンを展開する企業。ハピコム(旧イオン・ウエルシア・ストアーズ)に加盟。
持株会社の株式会社クスリのアオキホールディングスが東京証券取引所プライム市場に上場している。限られた商圏で集中的に出店するドミナント戦略で店舗を拡大している。
クスリのアオキ – Wikipediaより一部抜粋
主な事業は「ドラッグストア事業」と「調剤薬局事業」です。2020年6月に初めてのM&Aを行い、石川県のスーパーマーケットを買収、2020年10月には京都のスーパーマーケットチェーン店の株式を取得し子会社化するなど積極的に拡大しています。
決算内容を時系列に確認
2022年5月期の連結経常利益は157億円と発表。2023年5月期の同利益は160億円見通し、年間配当は29円予定としています。(2022年7月4日の決算発表にて)
2023年5月期1Q決算
2023年5月期1Q(6-8月)の連結経常利益は60.6億円と発表。前年同期比73%増となりました。(2022年10月3日の決算発表にて)
2023年5月期2Q決算
2023年5月期2Q累計(6-11月)の連結経常利益は112億円と発表、前年同期比57.7%増となりました。(2022年12月28日の決算発表にて)
今後について
2023年5月期もドラッグストア90店の新規出店を計画し、更にドミナント化を進める予定としています。2023年5月期1Qでは、想定以上の好決算による業績上振れ期待で株価上昇も、2Qでは材料出尽くし感などで下落しています。
リスク要因
新規出店、M&Aや事業譲渡などで規模を拡大していますが、ドラッグストア業界は各企業が経営統合・他県へ進出強化など大きく動いており、競争が激しくなっています。
2021年に株価が下落推移していた要因の一つに「出店競争・価格競争などの警戒感」が挙げられます。売上は毎年伸びていますが、エネルギー価格、原材料価格の高騰や出店の投資費用などもリスク要因として考えられます。