家電量販店の「ケーズデンキ」を展開するケーズホールディングス(8282)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。また、株主優待制度も確認していきます。
- 割安感あり、配当・優待の合計利回りは高め
- 株価は警戒感から下落し厳しめの推移
- コスト上昇・競争などの不透明感もあり
ケーズデンキの株価情報と業績推移
ケーズホールディングスの株価情報と業績推移を見ていきます。
株価指標
株価:1,163円
予想PER:8.7倍
PBR:0.78倍
予想EPS:133.73円
時価総額:2,326億円
2023年3月31日終値時点のデータ。
最新の株価参考:(株)ケーズホールディングス【8282】:Yahoo!ファイナンス
PER、PBRともに割安感があります。
業績の推移
下記はケーズホールディングスの売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

2021年3月期は需要増の影響もあり大きく過去最高益を更新、2022年3月期は反動で減収・減益に。2023年3月期は更に減益見通しとしています。
株価の推移
下記はケーズホールディングス5年分の週足株価チャートです。

株価は2019年8月に自社株買い・株主優待拡充の発表を行い上昇。2021年4月以降は想定以上の反動減の影響で下落。
2022年に入ると持ち直す動きをしていましたが、8月以降に下落。厳しめの株価で推移しています。
ケーズデンキの配当情報と株主優待
ケーズホールディングスの配当情報と株主優待制度を見ていきます。
配当情報
2023年3月期の予定年間配当:44円
予想年間配当利回り:3.78%
高めの配当利回りです。
配当金の推移
下記はケーズホールディングスの配当金推移です。配当権利日は、9月(中間配当)と3月(期末配当)です。

2018年3月期:31.5円
2019年3月期:30円
2020年3月期:30円
2021年3月期:40円
2022年3月期:43円
2023年3月期:44円(予)
配当は増配傾向で推移、2023年3月期も増配予定としています。
配当性向は2022年3月期が30.3%、2023年3月期の予想が約33%です。
株主優待について
株主優待制度は「お買物優待券」、優待権利月は9月と3月の年2回です。
保有株式数 | 優待内容 |
---|---|
100株以上 | 1,000円(1,000円券×1枚) |
500株以上 | 3,000円(1,000円券×3枚) |
1,000株以上 | 5,000円(1,000円券×5枚) |
3,000株以上 | 10,000円(1,000円券×10枚) |
6,000株以上 | 20,000円(1,000円券×20枚) |
10,000株以上 | 30,000円(1,000円券×30枚) |
1年以上の長期保有で優待券が追加されます(100株以上で+1枚、1,000株以上で+2枚)。
優待利回りについて
100株保有で年間2,000円相当とした場合、優待利回りは約1.7%です。利用制限は1回で32枚までなので実質条件なしです。
ケーズデンキの事業・決算内容と今後について
ケーズホールディングスの事業・決算内容の確認と今後について考えてみます。
ケーズホールディングス(8282)とは
株式会社ケーズホールディングス(K’s Holdings Corporation)は、家電量販店チェーンを展開する企業。
子会社8社及びその他フランチャイズ契約加盟店により構成される(2021年3月現在)。家電量販店の売上高では国内3位(2023年1月2日現在)。主に「ケーズデンキ」(アルファベット表記はK’s)の屋号で、家電量販店チェーンを展開している。
ケーズホールディングス – Wikipediaより抜粋
ケーズホールディングスは関東地方を地盤に全国展開する、大手家電量販店です。店舗数は毎年増えていますが、ここ数年の増加ペースはやや落ちています。
決算内容を時系列に確認
2022年3月期の連結経常利益は465億円と発表。2023年3月期の同利益は470億円見通し、年間配当は44円予定としています。(2022年5月9日の決算発表にて)
2023年3月期1Q決算
2023年3月期1Q(4-6月)の連結経常利益は83.2億円と発表、前年同期比33.5%減となりました。(2022年8月2日の決算発表にて)
2023年3月期2Q決算
2023年3月期2Q累計(4-9月)の連結経常利益は187億円と発表、前年同期比22.9%減となりました。(2022年11月4日の決算発表にて)
2023年3月期3Q決算
2023年3月期3Q累計(4-12月)の連結経常利益は260億円と発表、前年同期比25.3%減となりました。(2023年2月1日の決算発表にて)
今後について
2021年3月期はテレワークや巣ごもり需要もあり好調でしたが、2022年3月期上半期は全品目で前年同期比マイナスの反動減となりました。
家電量販店の競争
ネット通販も含め、家電量販店の競争は長年激しいのが続いています。過去には業界首位に立ったことのあるコジマとベスト電器は2012年にそれぞれビックカメラとヤマダ電機の子会社になっています。
活発な業界再編
ケーズホールディングスは2019年6月にパソコン教室を展開するテクニカルアーツを小会社化、家電の枠を超えて進化を模索しています。
各社さまざまな動きをしており、他業種を巻き込んだ再編が進んでいます。