北陸・東海地区にドラッグストアを展開するGenky DrugStores(ゲンキー)(9267)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャートを分析してみました。また、株主優待制度も確認していきます。
- 株価は警戒感などで下落推移
- 株主優待は年2回から年1回へ改悪
- 多くのドラッグストアが拡大を進め競争激化
Genkyの株価情報と事業内容
GenkyDrugStoresの株価情報と事業内容を見ていきます。
株価指標
株価:3,345円
予想PER:13.02倍
PBR:1.4倍
予想EPS:256.87円
時価総額:518億円
2022年7月27日終値時点のデータです。
最新の株価参考:GenkyDrugStores(株)【9267】:Yahoo!ファイナンス
目立った割高感・割安感は無いです。
Genky(9267)とは
ゲンキー株式会社(英: Genky Stores, Inc. )は、ドラッグストアチェーンを展開する企業。親会社は持株会社のGenky DrugStores株式会社(英: Genky DrugStores Co., Ltd. )。
福井県を中心に石川県、岐阜県、愛知県、滋賀県で大型・小商圏型ドラッグストアを出店する。
2015年からは300坪サイズの統一レイアウトの店舗を高速出店している。同時にディスカウント戦略も採用しており、プライベートブランド品が多い。
ゲンキー – Wikipediaより抜粋
2020年の3ヵ年中期経営計画にて、2023年6月期の売上目標を2,400億円としており新規出店を加速させています。
Genkyの業績推移と株価推移
GenkyDrugStoresの業績推移と株価推移を見ていきます。
売上高と利益の推移

需要が増えた影響で、2021年6月期は過去最高益を大きく更新。
2022年6月期は反動減、2023年6月期は横ばい見通しとしています。
株価の推移
下記はGenkyの週足株価チャートです。

株価は2020年3月まで下落していましたが、4月以降に上昇。
一旦やや落ち着きましたが、2021年末には6,000円まで更に上昇。
しかし、2022年に入ると成長鈍化の警戒感・材料出尽くし感などで大きく下落しています。
Genkyの配当情報と株主優待制度
GenkyDrugStoresの配当情報と株主優待制度を見ていきます。
配当情報
2023年6月期の予定年間配当:25円
予想年間配当利回り:0.75%
配当利回りは低いです。
配当金の推移
下記はGenkyの配当金推移です。
配当権利日は、12月(中間配当)と6月(期末配当)です。

2018年6月期:12.5円
2019年6月期:25円
2020年6月期:25円
2021年6月期:25円
2022年6月期:25円
2023年6月期:25円(予)
年間配当は25円で据え置き推移です。
配当性向は2022年6月期が8.6%、2023年6月期の予想が約10%です。
配当性向は低いですが、新規出店等の事業拡大を進めているため据え置きで推移しています。
株主優待制度について
Genkyの株主優待は「店舗で使える商品券」または「QUOカード」です。
優待権利月は6月です。年2回から1回に変更(改悪)しています。
保有株式数 | 優待内容 |
---|---|
100株以上 500株未満 | 自社商品券 2,000円分 または QUOカード 1,000円分 |
500株以上 1,000株未満 | 自社商品券 3,000円分 または QUOカード 2,000円分 |
1,000株以上 | 自社商品券 5,000円分 または QUOカード 3,000円分 |
出店県内の場合は自社商品券、それ以外はQUOカードです。
100株保有で年間2,000円分として換算すると優待利回りは約0.6%です。
優待変更の可能性について
過去には化粧品・カタログギフトなどの商品に加えて、長期保有者限定で自社商品券の優待を実施したり、優待を廃止していた時期もありました。
2022年7月には年2回から年1回への変更を発表しており、今後も長期保有などの条件変更も含め、内容が変わる可能性も想定されます。
Genkyの決算内容と今後について
GenkyDrugStoresの決算内容確認と今後について考えていきます。
決算内容を確認
2022年7月26日に決算発表。
2022年6月期の連結経常利益は60.8億円と発表。
2023年6月期の同利益は61.5億円見通し、年間配当は25円予定としています。
今後について
中期経営計画では売上倍増を目標とし、新規出店を加速させています。物流拠点も複数建設予定としており、自前化による物流コスト改善を計画しています。
多くの競合が存在
店舗を展開している主な地域は福井県・石川県の「北陸地区」、愛知県・岐阜県の「東海地区」です。
北陸地区ではクスリのアオキ、東海地区ではスギホールディングスなどが競合となります。
ドラッグストア業界は需要が大きく増えたこともあり、M&Aを含め積極的な事業拡大を行っている企業も多く、競争が激化しており、今後の出店計画や業績に影響する可能性も考えられます。