Genky(ゲンキー)の株価が上昇推移・安定配当も利回り低め【9267】

北陸・東海地区にドラッグストアを展開するGenky DrugStores(ゲンキー)(9267)。

今後の株価と配当はどうなるのか、株価指標と業績推移、株価チャートと配当推移を確認してみました。また、株主優待制度も確認していきます。

Genkyの株価情報と業績推移

GenkyDrugStoresの株価情報と業績推移・株価チャートを確認していきます。

株価の指標

株価：5,530円
予想ＰＥＲ：17.14倍
ＰＢＲ：2.07倍
予想ＥＰＳ：322.71円
時価総額：856億円

2023年9月29日終値時点のデータ
最新の株価参考：GenkyDrugStores(株)【9267】：Yahoo!ファイナンス

売上高と利益の推移

下記はGenkyDrugStoresの売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

需要が増えた影響で、2021年6月期は過去最高益を大きく更新。

2022年6月期は反動減も、2023年6月期は増益に。

2024年6月期も増益見通しとしています。

参考：会社概要｜GenkyDrugStores株式会社

株価のチャート

下記はGenky5年分の週足株価チャートです。

株価は2020年3月まで下落していましたが4月以降に上昇。一旦、上昇が落ち着きましたが、2021年末には6,000円まで更に上昇。

2022年に入ると成長鈍化の警戒感・材料出尽くし感などで大きく下落。

2022年6月以降で見ると上昇しています。

Genkyの配当情報と株主優待

GenkyDrugStoresの配当情報と株主優待制度を確認していきます。

配当金の情報

2024年6月期の予定年間配当：25円
予想年間配当利回り：0.45%

配当金の推移について

下記はGenkyの配当金推移です。配当権利日は12月(中間配当)と6月(期末配当)です。

年間配当は25円で据え置き推移です。

配当性向は2023年6月期が8.0%、2024年6月期の予想が約8%です。

配当性向は低いですが、新規出店等の事業拡大を進めているため据え置きで推移しています。

株主優待について

株主優待制度は「店舗で使える商品券」または「ＱＵＯカード」、優待権利月は6月、年2回から1回に変更（改悪）しています。

出店県内の場合は自社商品券、それ以外はQUOカードです。

100株保有で年間2,000円分とした場合、優待利回りは約0.4%です。

優待変更の可能性について

過去には化粧品・カタログギフトなどの商品に加えて、長期保有者限定で自社商品券の優待を実施したり、優待を廃止していた時期もありました。

2022年7月には年2回から年1回への変更を発表しており、今後も長期保有などの条件変更も含め内容が変わる可能性も想定されます。

参考：株主優待｜GenkyDrugStores株式会社

Genkyの事業内容と今後について

GenkyDrugStoresの事業内容と財務情報の確認と今後について考えてみます。

Genky(9267)の概要

ゲンキー株式会社（英: Genky Stores, Inc. ）は、ドラッグストアチェーンを展開する企業。親会社は持株会社のGenky DrugStores株式会社（英: Genky DrugStores Co., Ltd. ）。

福井県を中心に石川県、岐阜県、愛知県、滋賀県で大型・小商圏型ドラッグストアを出店する。

2015年からは300坪サイズの統一レイアウトの店舗を高速出店している。同時にディスカウント戦略も採用しており、プライベートブランド品が多い。

ゲンキー – Wikipediaより抜粋

新規出店により売上は増収推移、今後も出店を加速させるとしています。

プライベートブランド、低コスト・低価格に強みがあります。

ドラッグストア ゲンキ―

www.genky.co.jp

3カ月決算の実績

下記はGenkyの各決算期における連結経常利益の推移と前期との比較グラフです。

2023年6月期の連結経常利益は72.5億円見通しとしています。

キャッシュフロー

下記はGenkyのキャッシュ・フローの推移です。

参考：ゲンキー｜Google Finance

ゲンキーの今後について

中期経営計画では売上倍増を目標とし、新規出店を加速させています。

物流拠点も複数建設予定としており、自前化による物流コスト改善を計画しています。

多くの競合が存在

店舗を展開している主な地域は福井県・石川県の「北陸地区」、愛知県・岐阜県の「東海地区」です。

北陸地区ではクスリのアオキ、東海地区ではスギホールディングスなどが競合となります。

ドラッグストア業界は需要が大きく増えたこともあり、Ｍ＆Ａを含め積極的な事業拡大を行っている企業も多く、競争が激化しており、今後の出店計画や業績に影響する可能性も考えられます。