プロ野球チーム「東京ヤクルトスワローズ」の親会社であるヤクルト本社(2267)。株価は長期で見るとやや厳しめに推移しています。果たして今後の株価と配当金はどうなるのか。業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。また、株主優待制度を確認していきます。
- 指標に割安感はなく配当・優待利回りも低め
- 配当性向は低く、配当推移から今後も増配する可能性はある
- 業績は比較的好調に推移しているが株価はやや厳しい推移
ヤクルトの株価指標と事業内容
まずは、ヤクルト本社の株価指標と事業内容を見ていきます。
株価指標と配当利回り
株価：6,400円
予定年間配当：62円
年間配当利回り：0.97%
予想ＰＥＲ：25倍
ＰＢＲ：2.44倍
時価総額：1兆947億円
2021年9月3日終値時点のデータです。
最新の株価はコチラ⇒(株)ヤクルト本社【2267】：Yahoo!ファイナンス
指標に割安感はないです。年間配当利回りは低いです。
ヤクルト本社(2267)とは
株式会社ヤクルト本社（ヤクルトほんしゃ）は、日本の飲料・食品・化粧品・医薬品メーカーである。
乳酸菌飲料メーカーとしては国内最大手。国外売上比率は4割。海外では39カ国・地域に進出している（2019年8月時点）。プロ野球チーム「東京ヤクルトスワローズ」（株式会社ヤクルト球団）の親会社である。
販売ルートは、ヤクルトレディによる訪問販売と、スーパーマーケットやコンビニエンスストアなどの量販店・食料品店の店頭、自動販売機がある。
ヤクルト本社 – Wikipediaより抜粋
ヤクルトは独特のヤクルトレディという販売形式をとっており、賛否両論あります。
宣伝・営業の観点から非常に有効と考えられ、実際にその手法で大きく成長してきました。しかし「訪問販売」、「ヤクルトレディと販売店の契約形態が雇用契約関係ではない」など、やや時代と合わない点もあります。また、現在の利益は海外比率が高くなっています。
ヤクルトの業績推移と株価チャート
次に、ヤクルト本社の業績推移と株価チャートを見ていきます。
売上高と経常利益の推移
勢いは弱まっていますが利益は右肩上がりです。2022年3月期も増益予定で最高益を更新する見通しです。
株価チャートの推移
下記はヤクルト本社5年分の週足株価チャートです。
過去には1万円近くまで上昇しましたが、2018年9月以降は下落。2020年4月に乳酸菌飲料に注目が集まった事で一時大きく上昇しましたが、その後はやや厳しい推移です。
株価のメドについて
上昇した場合のメドは7,000円、下落した場合のメドは5,000円辺りと見ることができます。
ヤクルトの配当推移と株主優待
次に、ヤクルト本社の配当金推移と株主優待制度を見ていきます。
配当金の推移
下記はヤクルト本社の配当金推移です。年2回、中間配当(9月)と期末配当(3月)を実施しています。
2017年3月期：32円
2018年3月期：34円
2019年3月期：44円
2020年3月期：46円
2021年3月期：52円
2022年3月期：62円(予)
配当金は毎年増配しています。配当性向は2020年3月期が18.5%、2021年3月期が21.2%、2022年3月期の予想が約24%です。
配当方針を確認
配当方針は「継続的な増配を目指すことを最優先とし、将来の事業拡大や収益向上を図るための資金需要および財政状況ならびに当期の業績などを総合的に勘案して配当金額を決定」です。今後も増配する可能性はあります。
参考：配当金推移｜ヤクルト本社
株主優待制度について
ヤクルト本社の株主優待は「自社製品の詰め合わせ」、「東京ヤクルトスワローズオフィシャルファンクラブ入会権」です。2020年9月末基準から優待内容を変更しています。
| 保有株式数 | 優待品内容 |
|---|---|
| 100株以上 1,000株未満 | 自社製品詰め合わせ(3月末) ライト会員入会権(9月末) |
| 1,000株以上 | 自社製品詰め合わせ(3月末) レギュラー会員入会権(9月末) |
3年以上継続保有している場合は追加で基礎化粧品です。100株保有時の自社製品を700円相当、ファンクラブ入会権を2,600円相当と仮定すると年間3,300円分なので優待利回りは約0.5%です。
参考：株主優待｜ヤクルト本社
ヤクルトの決算内容と今後について
最後に、ヤクルト本社の決算内容確認と今後について考えていきます。
決算内容について
2021年7月30日の決算にて、2022年3月期1Q(4-6月)の連結経常利益は164億円と発表。前年同期比7.0%減、通期計画の600億円に対する進捗率は27.4%となりました。
今後について
業績は好調に推移し2022年3月期も過去最高益を更新する見通すですが、株価指標に割安感はないです。
伸びしろとリスク
既に認知度の高い国内で大きく伸ばすのは難しく、実際に海外利益比率が増えています。国外で事業を展開するのは伸びしろと同時に、為替変動や各国の政治的・経済的な動きなどのリスクもあります。
需要について
諸外国でも健康意識の高まりがあるので需要は確実にあり、販売が伸びる可能性は高いです。しかし、日本では知名度・ブランド力が強いですが、国外でライバル企業が出ないとは言い切れません。