小林製薬【4967】株価分析！警戒感から下落推移・連続増配当で優待実施

衛生雑貨関係が主軸の小林製薬(4967)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。また、株主優待も確認していきます。

小林製薬の株価情報と事業内容

小林製薬の株価情報と事業内容を見ていきます。

株価指標

株価：8,180円
予想ＰＥＲ：31.32倍
ＰＢＲ：3.17倍
予想ＥＰＳ：261.16円
時価総額：6,712億円

2022年9月22日終値時点のデータです。
最新の株価参考サイト：小林製薬(株)【4967】：Yahoo!ファイナンス

小林製薬(4967)とは

小林製薬株式会社（こばやしせいやく、Kobayashi Pharmaceutical Co., Ltd.）は、医薬品と衛生雑貨（トイレタリー）の企画・製造・販売をおこなう日本の企業である。

製品開発において、非常に小回りの効く企業の一つとしてその名を知られると共に、ユニークなネーミングが冠された商品を多数持つ。

小林製薬 – Wikipediaより抜粋

医薬品、芳香剤、サプリメントや日用品雑貨など多くの家庭用品を製造・販売。定番商品もある中、新製品を生み出すスピードにも定評があります。

海外展開もしていますが、メインは国内です。

小林製薬株式会社 -あったらいいなをカタチにする-

“あったらいいなをカタチにする”小林製薬株式会社のコーポレートサイトです。医薬品、医薬部外品、スキンケア製品、漢方、芳香消臭剤、衛生雑貨品などの製品情報をお届けします。オンラインショップ、モニターやプレゼントがあたるお得情報などもご覧ください。

www.kobayashi.co.jp

小林製薬の業績推移と株価推移

小林製薬の業績推移と株価推移を見ていきます。

売上高と利益の推移

下記は小林製薬の売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

営業利益はほぼ横ばいで推移、最終利益は連続増益で推移しています。

2022年12月期は増収・増益見通しとしています。

参考：財務情報｜小林製薬株式会社

株価の推移

下記は小林製薬5年分の週足株価チャートです。

株価は2021年以降で見ると割高感や業績伸び悩み警戒感などで下落しています。

2016年に株価が1万円を超えて1株を2株に株式分割しています。そのため、再度、株式分割を行う可能性も想定されます。

小林製薬の配当情報と株主優待

小林製薬の配当情報と株主優待制度を見ていきます。

配当情報

2022年12月期の予定年間配当：85円
予想年間配当利回り：1.04%

配当金の推移

下記は小林製薬の配当金推移です。
配当権利日は、6月(中間配当)と12月(期末配当)です。

配当金は連続増配推移、2022年12月期も増配予定としています。

配当性向は2021年12月期が32.9%、2022年12月期の予想が約33%です。

配当方針の確認

配当方針は「安定的な配当を基本、連結業績を反映した配当」としています。

参考：配当情報｜小林製薬株式会社

株主優待制度について

小林製薬の株主優待制度は「自社製品」、「通販割引」などです。
優待権利月は6月と12月の年2回です。

100株保有で年間1万円相当とすると優待利回りは約1.2%です。

参考：株主優待｜小林製薬株式会社

小林製薬の決算内容と今後について

小林製薬の決算内容確認と今後について考えていきます。

決算内容について

2022年2月4日に決算発表。
2021年12月期の連結経常利益は280億円と発表。

2022年12月期の同利益は282億円見込み、年間配当は85円予定としています。

2022年12月期1Q決算

2022年4月27日に決算発表。
2022年12月期1Q(1-3月)の連結経常利益は51億円と発表。

前年同期比1.8%減、通期計画の282億円に対する進捗率は18.1%となりました。

2022年12月期2Q決算

2022年8月3日に決算発表。
2022年12月期2Q累計(1-6月)の連結経常利益は109億円と発表。

前年同期比1.7%減、通期計画の282億円に対する進捗率は38.7%となりました。

今後の株価について

株価は2021年以降、業績の落ち着き・割高感などから下落が強めで推移しています。

この先は、個人消費の鈍化・様々なコスト増などが想定されます。

伸びしろ

「健康」や「衛生」に対する意識は国内だけでなく海外でも高まっています。

短期的にはやや厳しい条件もありますが、今後、インバウンド需要が戻ればまだまだ伸びる可能性はあります。

製品開発スピード・能力は非常に高く、数々のヒット商品も生み出しています。

リスク要因

多くの新製品を生み出していますが全てがヒットする保証はないです。

健康ブームなどもあり市場が拡大しているため、多くの企業が力を入れています。

また、定番商品で類似製品の出現や技術で他社に先行されるリスクもあります。