小林製薬の株価分析!株価は長期上昇も短期で下落・配当は連続増配当中【4967】

衛生雑貨関係が主軸の小林製薬(4967)。株価は長期で上昇していましたが、短期では下落しています。果たして今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。また、株主優待も確認していきます。

小林製薬の株価POINT
  • 株価指標は割高、配当利回りは低い
  • 株価は長期で上昇、短期で下落
  • 配当は連続増配中
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小林製薬の株価指標と事業内容

はじめに、小林製薬の株価指標と事業内容を見ていきます。

株価指標と配当利回り

株価:9,160円
予定年間配当:81円
年間配当利回り:0.88%
予想PER:36.7倍
PBR:3.76倍

2021年8月2日終値時点のデータです。
最新の株価はコチラ⇒小林製薬(株)【4967】:Yahoo!ファイナンス

株価指標は割高ですが、同業種では比較的割高な企業が他にもあります。年間配当利回りは低いです。

小林製薬(4967)とは

小林製薬株式会社(こばやしせいやく、Kobayashi Pharmaceutical Co., Ltd.)は、医薬品と衛生雑貨(トイレタリー)の企画・製造・販売をおこなう日本の企業である。

製品開発において、非常に小回りの効く企業の一つとしてその名を知られると共に、ユニークなネーミングが冠された商品を多数持つ。

小林製薬 – Wikipediaより抜粋

事業展開について

医薬品、芳香剤、サプリメントや日用品雑貨など多くの家庭用品を製造・販売。定番商品もある中、新製品を生み出すスピードにも定評があります。海外も展開していますが、メインは国内です。

小林製薬の業績推移と株価チャート

次に、小林製薬の業績推移と株価チャートを見ていきます。

売上高と経常利益の推移

2016年に決算期を3月から12月に変更しています。売上はやや厳しめですが、利益はほぼ横ばいで推移しています。2021年12月期の利益もほぼ横ばい見通しです。

株価チャートの推移

下記は小林製薬5年分の週足株価チャート推移です。

株価は長期で上昇ですが、2021年以降で見ると下落しています。押し目と見ることもできますが、業績伸び悩み・割高感もあることから上昇するタイミングの見極めは難しいです。また、2016年に株価が1万円を超えて1株を2株に株式分割しました。再度、株式分割を行う可能性が想定されます。

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小林製薬の配当推移と株主優待

次に、小林製薬の配当推移と株主優待制度を見ていきます。

配当金の推移

下記は小林製薬の配当金推移です。年2回、中間配当(6月)と期末配当(12月)を実施しています。

小林製薬の年間配当金推移

2016年12月期:52円
2017年12月期:58円
2018年12月期:66円
2019年12月期:73円
2020年12月期:77円
2021年12月期:81円(予)

配当金は連続増配当です。配当性向は2019年12月期が29.9%、2020年12月期が31.3%、2021年12月期の予想が約32%です。

配当方針の確認

配当方針は「安定的な配当を基本、連結業績を反映した配当」です。増配が続いていますが利益は伸び悩んでいるため、配当性向が若干ですが上昇しています。

参考:配当情報|小林製薬株式会社

株主優待制度について

小林製薬の株主優待制度は「自社製品」、「通販割引」などです。6月末、12月末の年2回実施しています。

保有株式数優待内容
100株以上5,000円分の自社商品
通販製品10%割引
300株以上かつ3年保有復興支援選べるギフト
(12月末のみ)

100株保有で年間1万円相当と換算すると優待利回りは約1.1%です。

参考:株主優待|小林製薬株式会社

小林製薬の決算内容と今後の株価について

最後に、小林製薬の決算内容の確認と今後について考えていきます。

決算内容について

2021年7月29日の決算にて、2021年12月期2Q累計(1-6月)の連結経常利益は110億円と発表。前年同期比0.6%増、通期計画の278億円に対する進捗率は39.9%となりました。また、年間配当を79円予定から81円予定に増額修正しています。

今後の株価について

株価は長期でみると上昇していますが、短期では業績落ち着き・割高感から下落しています。この先は、景気減退による個人消費の鈍化も想定されます。

伸びしろ

「健康」や「衛生」に対する意識は国内だけでなく海外でも高まっています。短期的にはやや厳しいですが、今後はインバウンド需要や消費が戻ればまだまだ伸びる可能性はあります。

リスク要因

多くの新製品を生み出していますが全てがヒットする保証はないです。健康ブームなどもあり市場が拡大しているため、多くの企業が力を入れています。定番商品で類似製品の出現や技術で他社に先行されるリスクもあります。

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