メガバンクに次ぐ規模、りそなホールディングス(8308)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。
- 割安で高めの配当利回り
- やや厳しい業績推移も回復見通し
- 配当は安定推移・配当性向はやや上昇
りそなHDの株価情報と事業内容について
りそなホールディングスの株価情報と事業内容を見ていきます。
株価指標
株価：516.5円
予想ＰＥＲ：8.66倍
ＰＢＲ：0.49倍
時価総額：1兆2,401億円
2022年3月3日終値時点のデータです。
最新の株価参考サイト：(株)りそなホールディングス【8308】：Yahoo!ファイナンス
金融銘柄にありがちな割安さです。
りそなホールディングス(8308)とは
株式会社りそなホールディングス（英語: Resona Holdings, Inc.）は、りそな銀行、埼玉りそな銀行、関西みらいフィナンシャルグループ等を傘下に置く、金融持株会社。
日本国内における金融グループとしては、メガバンクグループに次ぐ規模を有する、りそなグループを形成する。
りそなホールディングス – Wikipediaより抜粋
りそなの貸出金は約85%が個人・中小企業です。
小口に分かれるためリスクが分散できますが、個々を見極める力が必要となります。その見極め力が足りない場合、不良債権化する可能性が高くなります。
また、リーマンショック時は大手金融機関をはじめ、多くの金融機関が業績悪化により配当金を減らしましたが、りそなは黒字を維持し減配していません。
りそなHDの業績推移と株価推移について
りそなホールディングスの業績推移と株価推移を見ていきます。
売上高・最終利益の推移
利益は減少推移でやや厳しい状況です。
2021年3月期の最終利益は1,244億円、過去10年以上と比較しても低い水準です。
2022年3月期はやや回復見通しとしています。
株価の推移
下記はりそなホールディングス5年分の週足株価チャートです。
株価は2018年から下落していましたが、2021年以降は底値から抜けて上昇しています。
2020年3月には、リーマンショック以降の安値水準まで大きく下落していました。
りそなHDの配当情報と株主優待制度について
りそなホールディングスの配当情報と株主優待制度を見ていきます。
配当情報
2022年3月期の予定年間配当：21円
予想年間配当利回り：4.07%
配当金の推移
下記はりそなホールディングスの配当金推移です。
配当権利日は、9月(中間配当)と3月(期末配当)です。
2017年3月期：19円
2018年3月期：20円
2019年3月期：21円
2020年3月期：21円
2021年3月期：21円
2022年3月期：21円(予)
配当は据え置き推移です。
配当性向は2020年3月期が31.7%、2021年3月期が38.8%、2022年3月期の予想が約35%です。
株主還元方針の確認
配当方針は「総還元性向の水準として中期的に40%台半ばを目指す」としています。
りそなホールディングスの株主優待制度
りそなホールディングスの株主優待は「りそなポイントの付与」です。
優待権利月は3月です。
| 保有株式数 | 優待内容 |
|---|---|
| 100株以上 | 毎月20ポイント |
| 500株以上 | 毎月25ポイント 100株ごとに5ポイント増 |
| 4,000株以上 | 毎月200ポイント |
ポイントは楽天ポイント、ナナコポイント、T-POINTなどのパートナー企業のポイントの交換やATM手数料に利用できます。
100株保有で年間240円相当と考えると優待利回りは約0.5%です。
りそなHDの決算内容と今後について
りそなホールディングスの決算内容確認と今後について考えていきます。
決算内容について
2022年1月31日に決算発表。
2022年3月期3Q累計(4-12月)の連結経常利益は1,807億円(前年同期比23%増)、連結最終利益は1,265億円(前年同期比30.2%増)と発表。
通期計画の1,450億円に対する進捗率は87.3%となりました。
今後について
りそなホールディングスは中堅・中小企業向け貸出金や、住宅ローンを中心とした個人向け貸出金が大きな割合を占めています。
そのため、景気動向・不動産価格や株価の下落に加え、融資先の経営状況等によっては、業績に悪影響となる可能性があります。
業績について
リーマンショック時も黒字計上しており、メガバンクとはやや異なる動きをするとは言え銀行業なので、景気の先行きや金融市場の動向に大きく左右されます。
減益で推移し警戒感から株価が下落していましたが、業績回復により底値から抜けて上昇しています。
配当について
配当は安定推移で高い利回りですが、配当性向は上昇しています。
配当方針を考えると減配する可能性は低いですが、想定以上に利益が悪化すれば配当に悪影響する可能性も当然あります。
もちろん、業績が回復して増配となれば株価も上昇する可能性が高いですが、金融機関全体の置かれている状況はまだまだ良好とは言えないです。