メガバンクに次ぐ規模、りそなホールディングス(8308)。株価は長期で下落しているのもあり、高配当利回りです。果たして今後の株価と配当はどうなるのか。業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。
- 株価指標は割安、年間配当利回りは高い
- 減益続きでやや厳しい業績推移
- 配当は安定推移だが配当性向が上昇している
りそなホールディングスの株価指標と事業内容
はじめに、りそなホールディングスの株価指標と事業内容を確認していきます。
株価指標と配当利回り
株価：438.2円
予定年間配当：21円
年間配当利回り：4.79％
予想ＰＥＲ：7.3倍
ＰＢＲ：0.46倍
2021年6月18日終値時点のデータ
株価指標は金融銘柄にありがちな割安さです。年間配当利回りは高いです。
りそなホールディングス(8308)とは
株式会社りそなホールディングス（英語: Resona Holdings, Inc.）は、りそな銀行、埼玉りそな銀行、関西みらいフィナンシャルグループ等を傘下に置く、金融持株会社。
日本国内における金融グループとしては、メガバンクグループに次ぐ規模を有する、りそなグループを形成する。
りそなホールディングス – Wikipediaより抜粋
りそなの貸出金は約85%が個人・中小企業です。自然と小口に分かれるためリスクが分散できますが、個々を見極める力が必要となります。その見極め力が足りない場合、不良債権化する可能性が高くなります。
また、リーマンショック時、大手金融機関をはじめ多くの金融機関が業績悪化により配当金を減らしましたが、りそなは黒字を維持し減配していません。
りそなホールディングスの業績推移と株価チャート
次に、りそなホールディングスの業績推移と株価チャートを確認していきます。
売上高・最終利益の推移
利益は減少推移で厳しい状況です。2021年3月期の最終利益は1,244億円で、過去10年以上と比較しても低い水準です。2022年3月期はやや回復する見通しです。
株価チャートの推移
下記はりそなホールディングス5年分の週足株価チャート推移です。
株価は長期で下落、短期では底値から抜けています。一時はリーマンショック以降の安値水準まで大きく下落しました。
株価のメドについて
上昇した場合のメドは550円、下落した場合のメドは360円辺りと見ることが出来そうです。
りそなホールディングスの配当推移と株主優待制度
次に、りそなホールディングスの配当推移と株主優待制度を確認していきます。
配当金の推移
下記はりそなホールディングスの配当金の推移です。年2回、中間配当(9月)と期末配当(3月)を実施しています。
2017年3月期：19円
2018年3月期：20円
2019年3月期：21円
2020年3月期：21円
2021年3月期：21円
2022年3月期：21円(予)
配当は据え置き推移です。配当性向は2020年3月期が31.7%、2021年3月期が38.8%、2022年3月期の予想が約33%です。
配当方針の確認
配当方針は「総還元性向の水準として中期的に40%台半ばを目指す」です。
りそなホールディングスの株主優待制度
りそなホールディングスの株主優待は「りそなポイントの付与」です。毎年3月末が権利日です。
| 保有株式数 | 優待内容 |
|---|---|
| 100株以上 | 毎月20ポイント |
| 500株以上 | 毎月25ポイント 100株ごとに5ポイント増 |
| 4,000株以上 | 毎月200ポイント |
ポイントは楽天ポイント、ナナコポイント、T-POINTなどのパートナー企業のポイントの交換やATM手数料に利用できます。100株保有で年間240円相当と考えると優待利回りは約0.5%です。
りそなホールディングスの決算内容と今後について
最後に、りそなホールディングスの決算内容の確認と今後について考えていきます。
決算内容について
2021年5月11日の決算にて、2021年3月期の連結最終利益は1,244億円と発表。2022年3月期の同利益は1,450億円見通し、年間配当は21円予定としています。
今後について
りそなホールディングスは中堅・中小企業向け貸出金や、住宅ローンを中心とした個人向け貸出金が大きな割合を占めています。そのため、景気動向、不動産価格や株価の下落に加え融資先の経営状況等によっては、業績や財務状況などに悪影響となる可能性があります。
業績について
リーマンショック時も黒字計上しており、メガバンクとはやや異なる動きをするとは言え銀行業なので、景気の先行きや金融市場の動向に大きく左右されます。2021年3月期が前期比で大きく落ち込んでいないのは株式等関係損益が大きくプラスのためです。
配当について
配当は安定推移しており高い利回りですが、配当性向は上昇しています。配当方針を考えると減配する可能性は低いですが、想定以上に利益が悪化すれば配当はいずれ出せなくなります。もちろん、業績が回復し配当を維持、または増配すれば自然と株価も上昇する可能性が高いですが、短期的な金融機関の置かれている状況はまだまだ良好とは言えないです。