家電量販店大手のビックカメラ(3048)。今後の株価はどうなるのか、業績推移・株価チャートを分析しました。また、株主優待も確認していきます。
- 優待利回りは高めの水準
- 業績回復もまだ厳しめ
- ネット通販・ＰＢ商品強化がどこまで影響するか
ビックカメラの株価情報と事業内容
ビックカメラの株価情報と事業内容を見ていきます。
株価指標
株価：1,165円
予想ＰＥＲ：21.38倍
ＰＢＲ：1.49倍
予想ＥＰＳ：54.48円
時価総額：2,192億円
2022年7月14日終値時点のデータです
最新の株価参考：(株)ビックカメラ【3048】：Yahoo!ファイナンス
指標に目立った割安感、割高感は無いです。
ビックカメラ(3048)とは
ビックカメラ（BIC CAMERA INC.）は、日本の家電量販チェーン。業界第2位。子会社にコジマ、ソフマップなどがある。
レールサイド戦略をとっており、ヨドバシカメラとともに都市部の駅前への出店が多い。
ビックカメラ – Wikipediaより抜粋
子会社にはコジマ(7513)、ソフマップ、日本BS放送など多くあります。楽天と新会社の「ビックカメラ楽天」を設立し、通販の「楽天ビック」を展開しています。
過去には同業のエディオン、ベスト電器と資本・業務提携。現在は提携解消しています。
ビックカメラの業績推移と株価推移
ビックカメラの業績推移と株価推移を見ていきます。
売上高と経常利益・最終利益の推移
2019年8月期は増益見通しから下方修正を行い減益で着地。2020年8月期も下方修正を行い大きく減益となりました。
2021年8月期は回復していますが、2022年8月期は厳しめの見通しとしています。
株価の推移
下記はビックカメラ5年分の週足株価チャートです。
株価は2018年4月に過去最高値を記録しましたが、そこから下落し2020年3月にはインバウンド需要減の警戒から株価がさらに下落。
その後、最安値からは抜けていますが、やや厳しい推移をしています。
2022年以降で見ると上昇する気配も出ています。
ビックカメラの株主優待と配当情報
ビックカメラの株主優待制度と配当情報を見ていきます。
株主優待制度について
ビックカメラの株主優待は「お買物優待券」です。
優待権利月は2月、8月です。
| 保有株式数 | 優待内容 |
|---|---|
| 100株以上 | 2月：2,000円分 8月：1,000円分 |
| 500株以上 | 2月：3,000円分 8月：2,000円分 |
| 1,000株以上 | 2月：5,000円分 8月：5,000円分 |
| 10.000株以上 | 2月：25,000円分 8月：25,000円分 |
| 100株以上 <8月のみ> | 1年以上：1,000円分追加 2年以上：2,000円分追加 |
100株保有で年間3,000円相当と換算すると、優待利回りは約2.6%です。
ネット通販でも利用できる使いやすい優待で高めの利回りです。
配当情報
2022年8月期の予定年間配当：15円
予想年間配当利回り：1.29%
配当金の推移
下記はビックカメラの配当金推移です。
配当権利日は、2月（中間配当）と8月（期末配当）です。
2017年8月期：12円
2018年8月期：20円
2019年8月期：20円
2020年8月期：13円
2021年8月期：15円
2022年8月期：15円(予)
2020年8月期は年間配当13円に減配。2021年8月期は回復しましたが完全回復せず、2022年8月期は据え置き予定としています。
配当性向は2021年8月期が30.1%、2022年8月期の予想が約27%です。
ビックカメラの決算内容と今後について
ビックカメラの決算内容確認と今後について考えていきます。
決算内容について
2021年10月13日に決算発表。
2021年8月期の連結経常利益は216億円と発表。
2022年8月期の同利益は175億円見通し、年間配当は15円予定としています。
2022年8月期1Q決算
2022年1月13日に決算発表。
2022年8月期1Q(9-11月)の連結経常利益は29.6億円と発表、前年同期比36.3%減となりました。
業績修正
2022年4月6日に業績修正発表。
2022年8月期の連結経常利益を175億円予想から198億円予想に上方修正しています。
2022年8月期2Q決算
2022年4月12日に決算発表。
2022年8月期2Q累計(9月-2月)の連結経常利益は106億円と発表。
前年同期比12%減、通期計画の198億円に対する進捗率は53.9%となりました。
2022年8月期3Q決算
2022年7月12日に決算発表。
2022年8月期3Q累計(9月-5月)の連結経常利益は170億円と発表。
前年同期比7.2%減、通期計画の198億円に対する進捗率は86.4%となりました。
今後について
2020年8月期は消費税増税前の駆け込み需要がありましたが、その後の冷え込みに加え、急激なインバウンド減により大きく業績が悪化しました。
短期的な動向について
インバウンド需要が盛り返すにはしばらく時間がかかりそうですが、ネット通販が好調なこともあり、2021年8月期は想定以上に回復。個人消費や企業もやや持ち直しています。
2022年8月期も上方修正を行い想定よりは悪くない状況です。
長期的な動向について
近年、家電量販店は競争が激化しており、同業界では様々な動きがあります。
ビックカメラは楽天とタッグを組みネット通販強化、プライベートブランド商品の拡大を進めています。今後も5GやPCなどのデジタル機器の需要は一定数見込めますが、厳しい競争もあります。