象印マホービンの株価分析!業績回復見通しだが読みにくい株価の動き【7965】

調理家電大手の象印マホービン(7965)。株価は業績悪化により大きく下落した時もありましたが、持ち直しています。果たして今後の株価と配当はどうなるのか。業績推移や株価チャート・配当推移を分析してみました。また、株主優待制度も確認していきます。

象印マホービンの株価POINT
  • 株価指標に割安感はなく、配当利回りは平均水準
  • 利益は期初の想定以上に回復する見通し
  • 株主優待は目当てのモノがあればお得
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象印マホービンの株価指標と事業内容

はじめに象印マホービンの株価指標と事業内容を確認していきます。

株価指標と配当利回り

株価:1,679円
予想年間配当:30円
年間配当利回り:1.79%
予想PER:25.8倍
PBR:1.5倍

2021年6月29日終値時点のデータ

指標に目立った割安感・割高感はないです。年間配当利回りは平均水準です。

象印マホービン(7965)とは

象印マホービン株式会社(ぞうじるしマホービン、英: ZOJIRUSHI CORPORATION)は、魔法瓶を中心に炊飯器・電気ポット・ホットプレートなどの調理器具の製造販売をおこなう企業。


現在は家庭用調理器具、空気清浄機、業務用炊飯器、保温ジャーなどを製造し、IH炊飯器とジャーポットの市場占有率は日本国内1位である。

象印マホービン – Wikipediaより抜粋

象印は社名にも入っている「魔法瓶」を中心に展開する企業です。現代では日常生活に当たり前のように存在しています。国内はもちろん、海外へも展開しています。

参考:象印とは|象印

象印マホービンの業績推移と株価チャート

次に象印マホービンの業績推移と株価チャートを確認していきます。

売上高・経常利益の推移

売上・利益ともに減少推移で厳しいです。しかし、2021年11月期の予想利益はほぼ横ばい見通しから上方修正を行い、増益見通しに変更しています。

株価チャートの推移

下記は象印マホービン5年分の週足株価チャート推移です。

2018年末の決算にて連続減益見通しが発表されると株価が大きく下落。一時は800円を割れました。しかし、その後は大きく株価が上昇。

株価のメドについて

上昇した場合のメドは2300円、下落した場合のメドは1,400円辺りと見ることが出来そうです。

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象印マホービンの配当推移と株主優待

次に象印マホービンの配当金の推移と株主優待制度を確認していきます。

配当金の推移

下記は象印の配当金の推移です。年2回、中間配当(5月)と期末配当(11月)を実施しています。

象印の年間配当金推移

2016年11月期:22円
2017年11月期:22円
2018年11月期:30円
2019年11月期:26円
2020年11月期:26円
2021年11月期:30円(予)

2018年11月期の配当は普通配当が22円、創業100周年の記念配当が8円の合計30円。配当性向は2019年11月期が43.1%、2020年11月期が44.6%、2021年11月期の予想は約46%です。

普通配当の減配はしていないですが高い配当性向で推移しています。

参考:配当情報|象印

株主優待制度について

象印の株主優待は「自社商品の優待価格および優待特別割引による販売」です。特別価格で購入できるカタログが届き、保有する株式数に応じて割引されます。

保有株式数優待内容
100株以上~500株未満購入金額合計より1,000円割引
500株以上~1,000株未満購入金額合計より2,000円割引
1,000株以上購入金額合計より4,000円割引

掲載商品は毎回異なりIH炊飯ジャー、空気清浄機など10商品ほどです。

掲載している商品は家電量販店で販売されている金額より2割以上安い価格です。商品数が限られていますが、目当ての象印製品の家電があればお得です。

参考:株主優待情報|象印

象印マホービンの決算内容と今後について

最後に象印マホービンの決算内容と今後について確認していきます

決算内容について

2021年6月28日の決算にて、2021年11月期2Q累計(2020年12月-2021年5月)の連結経常利益は47.8億円と発表。前年同期比54%増、通期計画の67億円に対する進捗率は71.4%となりました。

今後について

売上セグメントは調理家電製品が約63%、リビング製品が約30%です。家電の市場規模はある程度安定していますが、国内ではブームや新製品・価格などの競争があり、見えない部分があります。

短期的にはインバウンド需要が減少しましたが、巣ごもり関連需要が増えたことで好調です。高級モデル、海外売上も好調で、2021年3月には中国の大手家電メーカーと製品共同開発契約を結んでいます。相乗効果がうまく出れば中国・アジアでの売り上げを更に伸ばす可能性もありますが、当然、リスクもあります。

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