トヨタ自動車【7203】株価分析!上昇していたが短期は警戒感から下落場面あり

世界トップクラスの国内自動車メーカーのトヨタ自動車(7203)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。

トヨタ自動車の株価POINT
  • 指標に割高感は無い
  • 株価は大きく上昇していたが、警戒感から下落場面も
  • 世界有数の大企業だが警戒ポイントも
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トヨタの株価情報と事業内容について

トヨタ自動車の株価情報と事業内容を見ていきます。

株価指標

株価:2,126.5円
予想PER:12.96倍
PBR:1.12倍
予想EPS:164.03円
時価総額:34兆6,938億円

2022年6月23日終値時点のデータです。
最新株価参考:トヨタ自動車(株)【7203】:Yahoo!ファイナンス

割高感は無いですが、過去の水準と比較すると割安感もないです。

トヨタ自動車(7203)とは

トヨタ自動車株式会社(トヨタじどうしゃ、通称: トヨタ、TMC)は、日本の自動車メーカー。豊田自動織機を源流とするトヨタグループの中核企業。

ダイハツ工業と日野自動車の親会社、SUBARUの筆頭株主である。

世界最大の自動車メーカーの1つであり、2021年時点の単独売上高は全世界の企業の中で世界9位。2021年における企業ブランド力は全世界で7位。

トヨタ自動車 – Wikipediaより抜粋

トヨタ自動車は日本だけでなく世界でも代表する企業で、時価総額は約34兆円で国内トップです。

事業の中心は「自動車事業」で日本、北米、欧州、アジアなど世界中に展開しています。

トヨタの業績推移と株価推移について

トヨタ自動車の業績推移と株価推移を見ていきます。

売上高と経常利益・最終利益の推移

国内の自動車メーカーの中には厳しい業績の企業もある中、好調な業績を維持しています。

2022年3月期も増収・増益で過去最高利益を更新。

2023年3月期は増収・減益見通しとしています。

参考:財務データ|トヨタ自動車株式会社

株価の推移

下記はトヨタ自動車5年分の週足株価チャートです。

2021年以降にレンジを抜けて大きく上昇。

2,000円(株式分割前の10,000円)で上昇がやや落ち着いていましたが、再度上昇。

2022年からは上昇勢いが弱まり、警戒感から下落する場面も出ています。

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トヨタの配当情報と決算内容について

トヨタ自動車の配当情報と決算内容を見ていきます。

配当金の推移

下記はトヨタ自動車の配当金推移です。
配当権利日は、9月(中間配当)と3月(期末配当)です。

トヨタ自動車の年間配当金推移

2018年3月期:44円
2019年3月期:44円
2020年3月期:44円
2021年3月期:48円
2022年3月期:52円
2023年3月期:未定

ここ数年は増配推移、2023年3月期の配当は未定としています。

配当性向は2021年3月期が29.8%、2022年3月期が25.3%です。

配当政策の確認

配当金については「連結配当性向30%を目安に安定的・継続的に配当を行う」としています。

参考:配当金について|トヨタ自動車株式会社

決算内容を確認

2022年5月11日に決算発表。
2022年3月期の連結税引前利益は3兆9,905億円と発表。

2023年3月期の同利益は3兆1,300億円見通し、年間配当は未定としています。

トヨタは今後どうなる?

トヨタ自動車の今後について考えてみます。

他自動車メーカーとの業務提携

近年、スズキ、マツダ、SUBARUなどの自動車企業をはじめ、多くの企業と業務提携をしています。

車用電池の開発・生産への大きな投資を発表するなど、EV・自動運転など自動車業界は大きな変革期を迎えています。

株式分割について

2021年9月30日を基準日に1株を5株に株式分割。株価が1万円近くが約2,000円になり保有しやすくなりました。

海外展開のリスク・上振れ期待

トヨタ自動車に限らず、多くの国内自動車メーカーは海外売上比率が高く、為替変動の影響を大きく受けます。円安になれば業績にプラス、円高になれば業績にマイナスです。

2023年3月期は材料費などのコスト上昇もあり減益見通しとしていますが、想定為替レートは1米ドル115円、1ユーロ130円としています。

そのため、為替動向次第では利益が想定より上振れる可能性も想定されます。

世界的なブランド力と今後

自動車業界は新しい技術を含め競争が激化しています。

高い技術力で世界でも有数のブランド力・シェアを築きましたが、今後は自動車メーカー以外の参入可能性もあり、シェアが低下する可能性もあります。

極端な話、自動車以外の新たな画期的な移動方法が出現した場合、自動車全体の売り上げが激減する可能性もゼロとは言い切れません。

もちろん、どの業界(飛行機・電気・パソコン・スマートフォンなど)にも当てはまります

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