トヨタ自動車【7203】の株価分析!業績好調で株価上昇もやや落ち着き

世界トップクラスの国内自動車メーカーのトヨタ自動車(7203)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。2021年9月30日を基準日に1株を5株に株式分割しています。

トヨタ自動車の株価POINT
  • 指標に割高感は無い
  • 業績・株価は好調に推移
  • 自動車業界は大変革時代へ
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トヨタ自動車の株価情報と事業内容

トヨタ自動車の株価情報と事業内容を見ていきます。

株価指標

株価:2,035円
予想PER:11.3倍
PBR:1.15倍
時価総額:33兆2,010億円

2021年11月5日終値時点のデータです。
最新株価参考サイト:トヨタ自動車(株)【7203】:Yahoo!ファイナンス

割高感は無いですが、過去の水準と比較すると割安感もないです。

トヨタ自動車(7203)とは

トヨタ自動車株式会社(トヨタじどうしゃ、英: Toyota Motor Corporation)は、日本の大手自動車メーカーである。通称「トヨタ」、英語表記「TOYOTA」、トヨタグループ内では「TMC」と略称される。

豊田自動織機を源流とするトヨタグループの中核企業で、ダイハツ工業と日野自動車の親会社、SUBARUの筆頭株主である。

トヨタ自動車 – Wikipediaより抜粋

トヨタ自動車は日本だけでなく世界でも代表する企業で、時価総額は約33兆円で国内トップです。

事業の中心は「自動車事業」で日本、北米、欧州、アジアなど世界中に展開しています。

トヨタ自動車の業績推移と株価推移

トヨタ自動車の業績推移と株価推移を見ていきます。

売上高と経常利益の推移

やや厳しい業績の自動車メーカーがある中、好調な業績を維持しています。

2022年3月期も増収・増益予定で過去最高利益を更新する見通しです。

参考:財務データ|トヨタ自動車株式会社

株価の推移

下記はトヨタ自動車5年分の週足株価チャートです。

2021年以降にレンジを抜けて大きく上昇。

2021年6月以降は株式分割前の10,000円(分割後の2,000円)で上昇がやや落ち着いています。

株価のメドについて

過去最高値水準の為、上昇した場合のメドは見えにくいですが2,100円、下落した場合のメドは1,800円辺りと見ることが出来そうです。

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トヨタ自動車の配当情報と決算内容

トヨタ自動車の配当情報と決算内容を見ていきます。

配当金の推移

下記はトヨタ自動車の配当金推移です。
配当権利日は、9月末(中間配当)と3月末(期末配当)です。

トヨタ自動車の年間配当金推移

2017年3月期:42円
2018年3月期:44円
2019年3月期:44円
2020年3月期:44円
2021年3月期:48円
2022年3月期:未定

2022年3月期の配当は未定です。

配当性向は2020年3月期が30.2%、2021年3月期が29.8%です。

配当政策の確認

配当金については「連結配当性向30%を目安に安定的・継続的に配当を行う」としています。

2022年3月期の配当は未定ですが、想定通りの利益なら年間55円辺りと考えることが出来ます。

参考:配当金について|トヨタ自動車株式会社

決算内容を確認

2021年11月4日に決算発表。
2022年3月期2Q累計(4-9月)の連結経常利益は2兆1,440億円と発表。

また、通期の同利益を3兆1,100億円予想から3兆4,400億円予想に上方修正しています。

トヨタ自動車は今後どうなる?

トヨタ自動車の今後について考えていきます。

株式分割について

2021年9月30日を基準日に1株を5株に株式分割を行いました。

株価1万円近くが約2,000円になり、かなり買いやすくなりましたが、現状では株価に大きな影響はないです。

他自動車メーカーとの業務提携

近年、スズキ、マツダ、SUBARUなどの自動車企業をはじめ、多くの企業と業務提携をしています。

また、2030年までに車用電池の開発・生産に1兆5,000億円を投資すると発表、EV・自動運転など自動車業界は大きな変革期を迎えています。

海外展開のリスク

トヨタ自動車に限らず、多くの自動車メーカーは海外売上比率が高く、為替変動の影響を受けます。円安になれば業績にプラス、円高になれば業績にマイナスです。

短期では円安が進行していることもあり株価も比較的好調に推移していますが、円高進行・関税問題やリコール問題などがリスク要因と考えることができます。

世界的なブランド力と今後

自動車業界は新しい技術を含め競争が激化しています。

高い技術力で世界でも有数のブランド力・シェアを築きましたが、今後は自動車メーカー以外の参入可能性もあり、シェアが低下する可能性もあります。

極端な話、自動車以外の新たな画期的な移動方法が出現した場合、自動車自体の売り上げが激減する可能性もゼロとは言い切れません。

もちろん、どの業界(飛行機・電気・パソコン・スマートフォンなど)にも当てはまります

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