トヨタ自動車の株価分析!上昇落ち着き・警戒感から下落する場面も【7203】

世界トップクラスの国内自動車メーカーのトヨタ自動車(7203)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。

トヨタ自動車の株価POINT
  • 指標に目立った割高感・割安感は無し
  • 株価は上昇が落ち着き、警戒感から下落場面も
  • 世界有数の大企業だが警戒ポイントも
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トヨタの株価情報と業績推移

トヨタ自動車の株価情報と業績推移を見ていきます。

株価指標

株価:1,938.5円
予想PER:11.26倍
PBR:0.95倍
予想EPS:172.14円
時価総額:31兆6,266億円

2022年12月8日終値時点のデータ。
最新株価参考:トヨタ自動車(株)【7203】:Yahoo!ファイナンス

目立った割高感・割安感は無いです。

売上高と利益の推移

下記はトヨタ自動車の売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

自動車メーカーの中には厳しい業績の企業もありますが、好調な業績を維持しています。

2022年3月期も増収・増益で過去最高利益を更新。2023年3月期は増収・減益見通しとしています。

参考:財務データ|トヨタ自動車株式会社

株価の推移

下記はトヨタ自動車5年分の週足株価チャートです。

株価は2021年にレンジを抜けて大きく上昇。2022年に入ると警戒感から下落する場面も出ています。

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トヨタの配当情報と株主優待

トヨタ自動車の配当情報と株主優待制度を見ていきます。

配当金の推移

下記はトヨタ自動車の配当金推移です。配当権利日は、9月(中間配当)と3月(期末配当)です。

トヨタ自動車の年間配当金推移

2018年3月期:44円
2019年3月期:44円
2020年3月期:44円
2021年3月期:48円
2022年3月期:52円
2023年3月期:未定

ここ数年は増配推移、2023年3月期の年間配当は未定としています。

配当性向は2021年3月期が29.8%、2022年3月期が25.3%です。

配当政策の確認

配当金については「連結配当性向30%を目安に安定的・継続的に配当を行う」としています。

参考:配当金について|トヨタ自動車株式会社

株主優待について

株主優待制度は実施していないです。

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トヨタの事業・決算内容と今後について

トヨタ自動車の事業・決算内容の確認と今後について考えてみます。

トヨタ自動車(7203)とは

トヨタ自動車株式会社(トヨタじどうしゃ、通称: トヨタ、TMC)は、日本最大手の自動車メーカー。豊田自動織機を源流とするトヨタグループの中核企業。

ダイハツ工業と日野自動車の親会社、SUBARUの筆頭株主である。

世界最大の自動車メーカーの1つであり、2021年時点の単独売上高は全世界の企業の中で世界9位。2021年における企業ブランド力は全世界で7位。

トヨタ自動車 – Wikipediaより抜粋

トヨタ自動車は日本だけでなく世界でも代表する企業で、時価総額は約31兆円で国内トップです。事業の中心は「自動車事業」で日本、北米、欧州、アジアなど世界中に展開しています。

決算内容を時系列に確認

2022年3月期の連結税引前利益は3兆9,905億円と発表。2023年3月期の同利益は3兆1,300億円見通し、年間配当は未定としています。(2022年5月11日に決算発表)

2023年3月期1Q決算

2023年3月期1Q(4-6月)の連結税引前利益は1兆217億円と発表。また、通期の同利益を3兆1,300億円予想から3兆2,700億円に上方修正しています。(2022年8月4日の決算発表にて)

2023年3月期2Q決算

2023年3月期2Q累計(4-9月)の連結税引前利益は1兆8,342億円と発表。また、通期の同利益を3兆2700億円予想から3兆3,340億円に上方修正しています。(2022年11月1日の決算発表にて)

他自動車メーカーとの業務提携

スズキ、マツダ、SUBARUなどの自動車企業をはじめ、多くの企業と業務提携。車用電池の開発・生産への大きな投資を発表するなど、EV・自動運転など自動車業界は大きな変革期を迎えています。

株式分割について

2021年9月30日を基準日に1株を5株に株式分割。株価が1万円近くから約2,000円となり保有しやすくなりました。

海外展開のリスクと上振れ期待

多くの国内自動車メーカーは海外売上比率が高く、為替変動・世界経済の影響を大きく受けます

為替の円安進行による上振れ期待と共に、材料費などのコスト上昇や世界景気の減速懸念などの不透明感もあります。

世界的なブランド力と今後

自動車業界は新しい技術を含め競争が激化しています。高い技術力で世界でも有数のブランド力・シェアを築きましたが、今後は自動車メーカー以外が参入する可能性もあり、シェアが低下する可能性もあります。

極端な話、自動車以外の新たな画期的な移動方法が出現した場合、自動車全体の売り上げが激減する可能性もゼロとは言い切れません。もちろん、どの業界(飛行機・電気・パソコン・スマートフォンなど)にも当てはまります

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