株価チャートから株価の底打ち(底入れ)を見つける方法と売買タイミングについて

「好業績でまだまだ業績が伸びる期待値の高い銘柄」を買ったらそこが天井になり株価が下落した。「割安銘柄なので安いと思い買った銘柄」なのに株価の下落が止まらない。このようなケースは株式投資ではありがちです。今回は業績・指標ではなく、株価チャートから底打ちサインを見抜き「売買タイミングを見極める」有名なものを紹介していきます。

底打ちサインを見極めるポイント
  • 株価のチャートはあくまでも過去の履歴
  • 参考になるというだけで必ず当てはまるわけではない
  • チャートだけでなく、出来高やローソク足も確認するのが良い
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株価チャート(ローソク足チャート)とは

まずは株価チャート(ローソク足チャート)の基本を確認していきます。

チャートとは

一般にチャートと呼ばれるのは「株価チャート」や「ローソク足チャート」と呼ばれるものです。

ローソク足チャート(ローソクあしチャート)は、株価などの相場の値動きを時系列に沿って図表として表す手法の一つ。ローソクチャートともいう。現在は日本国内だけでなく世界中のヘッジファンドや個人投資家が、最も基本的なチャートの1つとしてローソク足チャートを利用している。

ローソク足チャート – Wikipediaより抜粋

下記は日経平均株価の「週足」ローソク足チャートです。株価だけを見ても安いのか、高いのか、上昇しているのか下落しているのかの判断はできないですが、株価の動きをグラフ化することで過去との比較、推移が容易にできます

投資家の売買履歴

チャートは投資家の売買履歴です。あくまでもチャートは「過去の履歴」であり将来の動きを表したものではないですが、今後の動きを分析するのに欠かせない重要なデータです。

株価チャートで底打ちを見極める

次に株価が底打ちして上昇に向かう可能性の高いチャートの形の代表例を確認していきます。投資をしている人なら一度は聞いたことがある有名な言葉です。

ダブルボトム

株価底打ち(底入れ)の代表格はダブルボトムと呼ばれるものです。下記の図のように2回底をついた後に上昇している形がアルファベットの「W」のような形になります(赤線が株価の動き)。上昇サイン(上昇シグナル)として有名なものです。

買いのポイントとしては「一度目の上昇ラインを抜けて上昇しているとき」「上昇ラインより上で反発した場合」の二つです。

安全にいく場合は2つ目のポイントです。Wボトムを形成後、一度下落した時にライン以下まで下落することなく上昇したら買う方が安全性は高いです。しかし、このポイントが出ない場合もあり、買いポイントを逃すケースもあります。

三尊底

次の底打ち確認の代表例は三尊底と呼ばれるものです。逆三尊やヘッドアンドショルダーズボトムと呼ばれることもあります。下記のような形です。

やや分かりにくい形ですが、重要となるポイントは「上値の抵抗線を抜けている」こと。「前二つの上値のネックラインを抜けた時」です。この形は主に業績悪化などでしばらく株価が下落していた銘柄が上昇に転換する時に出現しやすいものです。

出来高と単体のローソク足も参考に

チャートだけでなく、出来高やローソク足についても確認することが底打ち確認には重要です。

出来高とは

出来高というのは単純に「株を売買した人」、「売買した量」の多さを表しています。出来高が増えているというのは、良くも悪くも注目されている可能性が高いということになります。

株価はいまいちだが出来高が増えているのは注目されつつあるため、安い株価で仕込めるチャンスとなる場合もあります。

ローソク足の形について

買いのポイントを見極めるため、ローソク足の形も重要となってきます。下記のような「十字線」や「長い下髭」などのローソク足は株価が上昇に転じるサインと言われています。これもチャートと合わせて確認できればより精度を上げることが出来ます。

最後に

このほかにも有名な底打ちサインとなるのはいくつかあります。重要なのは多くの投資家が「株価購入の目安」としていることにもあります。同じようなポイントで買う人が増えれば当然株価は上昇します。

また、あくまでもそのような傾向があるというだけで、それが全てではないです。特に、大きなニュースではテクニカル的なものは参考にならずどのように動くか全く読めなくなります

しかし、リーマンショックや震災後を見てもわかるように業績悪化で株価が下落した銘柄はその後「ピンチの後にチャンスあり」となり大きく上昇しているケースも多いです。もちろん、中には上昇できていない銘柄もありますが。

しっかり底打ちサインを知っておき、チャートの分析を欠かさない事が「買い」のチャンスを逃さない事となります。当然ですが、チャートの動きだけでなく、その企業の本質(事業展開、今後の戦略、計画)などもしっかり確認することも重要です。

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