液晶パネル、白物家電の大手電機機器メーカーのシャープ(6753)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。
- 株価は大きく下落し安値で推移
- 業績回復も厳しい見通し
- ディスプレイ事業強化も懸念点あり
シャープの株価情報と業績推移
シャープの株価情報と業績推移を見ていきます。
株価指標
株価：1,071円
予想ＰＥＲ：135.57倍
ＰＢＲ：1.34倍
予想ＥＰＳ：7.9円
時価総額：6,966億円
2023年1月30日終値時点のデータ
最新の株価参考サイト：シャープ(株)【6753】：Yahoo!ファイナンス
ＰＥＲの割高感が強いです。
業績の推移
下記はシャープの売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。
2020年3月期は厳しくなりましたが、2021年3月期は大きく回復、2022年3月期も増収・増益となりました。2023年3月期は大きく減益見通しとしています。
株価の推移
下記はシャープ5年分の週足株価チャートの推移です。
株価はかなり下落した位置で推移しています。過去と比較すると1,000円以下はかなり安い水準です。
ここからの下落は限られると見ることができますが、さらに下落しないとは言い切れないです。
シャープの配当情報と株主優待
シャープの配当情報と株主優待制度を見ていきます。
配当情報
2023年3月期の予定年間配当：未定
予想年間配当利回り：—
配当金の推移
下記はシャープの配当金の推移です。期末(3月)の一括配当を実施しています。
業績復活に伴い配当も復活、2022年3月期も増配しています。
配当性向は2021年3月期が34.4%、2022年3月期が28.5%です。
配当方針について
配当方針は「安定配当の維持を基本としながら、連結業績や財務状況並びに今後の事業展開等を総合的に勘案」としています。厳しい利益予想を考えると、配当が厳しくなる可能性も想定されます。
株主優待について
株主優待制度は実施していないです。
シャープの事業・決算と今後について
シャープの事業・決算内容の確認と今後について考えてみます。
シャープ(6753)とは
シャープ株式会社（英: SHARP CORPORATION）は日本の電機メーカー。台湾の鴻海精密工業（フォックスコングループ）の子会社。
2016年2月4日、台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業がシャープに対し7000億円超での支援の意向を示し、シャープは同日の取締役会で鴻海案を協議した。
シャープ – Wikipediaより抜粋
2012年頃から経営不振に陥り、2016年には日本の大手電機メーカーとして初の外資傘下の企業となりました。主な事業はテレビ、冷蔵庫、液晶パネルなど電気・電子機器の製造・販売で、海外売上比率が約67%です。
決算内容を時系列に確認
2022年3月期の連結経常利益は1,149億円と発表。2023年3月期の業績見通しは非開示、年間配当は未定としています。（2022年5月11日の決算発表にて）
業績見通し修正
2023年3月期の連結経常利益は630億円見通しとしています。（2022年6月8日の業績見通し発表にて）
2023年3月期1Q決算
2023年3月期1Q(4-6月)の連結経常利益は174億円と発表、前年同期比31.9%減となりました。（2022年8月5日の決算発表にて）
2023年3月期2Q決算
2023年3月期2Q累計(4-9月)の連結経常利益は102億円と発表。また、通期の同利益を630億円予想から120億円予想に下方修正しています。（2022年11月4日の決算発表にて）
シャープの株価上昇ポイント
展開する事業の8Kや5G、IoTなどは需要や期待値が高いです。当然、高い技術力が必要で競合企業も多くありますが、それだけ市場が大きい事を表しているとも言えます。シェアを取ることが出来れば業績がさらに伸びる可能性があります。
シャープの株価下落ポイント
原材料費・物流コスト上昇などが利益を圧迫する可能性があります。
また、元々、連結子会社として設立した堺ディスプレイプロダクトを2022年3月に完全子会社化。財務負担が増加するなどの懸念材料もあります。