ROEとはなにか、投資目安となる数値はいくつ?気を付ける点は?

株主として、投資した会社がお金をどれだけ効率よく使えているか、利益を上げているかを知ることはとても重要です。

企業の経営がうまくいってるのかどうかを知る指標はいくつかありますが、今回はその中でも「会社がお金を効率よく使えているのか」を知るのに役立つROEについて分かりやすく解説し、目安となる数値や気を付ける点を考えていきます。

ROE(自己資本利益率)とは

まず初めにROEの基本的なポイントを押さえていきます

ROEの基本と計算式

自己資本利益率(じこしほんりえきりつ、(英: return on equity)は、収益性分析で用いられる株価指標の一つであって、株主資本(払込資本金と内部留保との和)に対する当期純利益の比率である。

wikipediaより

もう少し簡単にすると、ROEとは「株主から集めたお金をどれだけ効率よく使えたか」ということになります。

ROEの計算式は「当期純利益 ÷ 自己資本 × 100」になります。つまり資本に対してどれだけ利益を上げることができたかです。

ROEは高い方が良い

例えば、純利益が1億円で自己資本が10億円の場合、ROE10%となります。(別の言い方をすると、株主から10億円集めて、そのお金を使い1億円の利益を出したということです)

つまり、ROEが高い会社ほどお金を効率よく使えているということになります。

経営状態が悪い企業は純利益がマイナスのため、ROEもマイナスとなります。また、順調に利益を上げている企業でも、それ以上に株主からお金を集めて自己資本が膨らんでいるとROEが下がります。

投資目安となるROEの数値とは

ROEは一般的に7-8%以上なら投資しても良いと言われますが、あくまでも目安となります。

実際には同業種の平均や同業他社と比べて、高いか低いかで判断します。また、ROEだけでなく他の指標も一緒に参考にすることでその精度を高めることができます。

ROEが注目される理由

ROEが大きく注目されるようになったきっかけは「JPX日経インデックス400」の銘柄を選定するのに利用された頃からです。

JPX日経インデックス400は、日本取引所グループとその傘下の東京証券取引所、及び日本経済新聞社が共同で開発し、2014年1月6日から公表が始まった株価指数である。

この株価指数は東京証券取引所に上場を行っている企業・3400社の中から、投資家に魅力の高い銘柄400社を選び、財務や経営が優秀な日本の株式市場をけん引する銘柄の動きを指数として発表する。

銘柄の選定は売買代金と時価総額を踏まえてまず上位の1000銘柄を組み入れ候補銘柄として選定し、その後その中から、企業の資本効率を示す自己資本利益率(ROE)、営業利益、時価総額の3つの指標を基とした定量的な指標を評点として、400銘柄に最終的に絞り込む。なおROEと営業利益は3年間の数値を採用する。

wikipediaより一部抜粋

JPX日経インデックス400では直近3年のROE平均値が高いものが優先的に選別されます。(ROEだけでなく営業利益、時価総額など総合的に判断されます)

毎年8月31日に銘柄の入れ替えが行われ、新たに採用されるであろう銘柄が5月、6月ごろに上昇する傾向があります。反対に除外されそうな銘柄は下落する傾向にあります。

日頃より、ROEを気にしているとJPX日経400銘柄に採用されて株価が上昇ということもあるかもしれません。

ROEの気を付ける点

ROEに関して一部では否定的な意見もあります。理由としては「売り上げを増やさずコストカットを追求し利益を上げるとROEが上がること」、「借入金(借金)を増やしてもROEが変わらないこと」です。

仮にROEが5%の企業が2社あったとして、1社は無借金、もう1社は多くの借り入れがある。という状況もありえます。当然、無借金企業の方が事業の安定性は高いですがROEだけを見ていると気が付きません。

また、コストカットは必要ですが、過剰なコストカットは時としてサービスレベルの低下をまねきます。ROEはそのような理由もあり、あくまでも参考の一つとして他の指標(PERやPBRなどの割安度、有利子負債の比率など)と組み合わせる、さらに業績の見通しなども合わせて利用するのが良い指標となっています。

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