ROE(自己資本利益率)とは何か、投資目安となる数値とROEのメリットとデメリット

企業がお金を「効率よく使えているか」、「利益を上げているか」を知ることはとても重要です。企業経営がうまくいってるのかを知る指標はいくつかありますが、今回はその中でも「会社がお金を効率よく使えているのか」を知るのに役立つROE(自己資本利益率)について簡単に確認し、目安となる数値や参考にする際のメリット・デメリットを考えていきます。

ROE(自己資本利益率)のPOINT
  • ROE(自己資本利益率)とは企業がどれだけ効率よくお金を使えているか
  • 数値が高い方がよく一般的な目安は7-8%以上
  • あくまでも一つの参考指標で他の指標と組み合わせて利用するのが良い
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ROE(自己資本利益率)とは

はじめにROEとは何か、基本的な事を確認していきます。

ROEの基本と計算式

自己資本利益率(じこしほんりえきりつ、(英: return on equity)は、収益性分析で用いられる株価指標の一つであって、自己資本(払込資本金と内部留保との和)に対する当期純利益の比率である。

自己資本利益率は、一年間の企業活動を通じて「株主の投資額に比してどれだけ効率的に利益を獲得したか」を判断するのに用いられる。ROEは、その値が高いほど、自己資本を効率的に活用して利益を上げていると判断される。

自己資本利益率 – Wikipediaより抜粋

簡単にいうと、ROEとは「株主から集めたお金をどれだけ効率よく使えたか」です。計算式は「当期純利益÷自己資本×100」。つまり、資本に対してどれだけ利益を上げることができたかです。

ROEは高い方が良い

例えば、自己資本が100億円で純利益が10億円の場合のROEは10%となります。(別の言い方をすると、株主から100億円集めて、そのお金を使い10億円の利益を出したということです)、純利益が5億円の場合は5%です。

つまり、ROEが高い会社ほどお金を効率よく使えているということです。経営状態が悪い赤字企業は純利益がマイナスのため、ROEもマイナスとなります。また、利益が高くても、それ以上に株主から多くのお金を集めて自己資本が膨らんでいるとROEは下がります。

投資目安となるROEの数値

次にROEが注目される理由と投資目安となるROEについて確認していきます。

ROEが注目される理由

ROEが大きく注目されるようになったきっかけは「JPX日経インデックス400」の銘柄を選定するのに利用された頃からです。

JPX日経インデックス400は、日本取引所グループとその傘下の東京証券取引所、及び日本経済新聞社が共同で開発し、2014年1月6日から公表が始まった株価指数である。

この株価指数は東京証券取引所に上場を行っている企業・3400社の中から、投資家に魅力の高い銘柄400社を選び、財務や経営が優秀な日本の株式市場をけん引する銘柄の動きを指数として発表する。

銘柄の選定は売買代金と時価総額を踏まえてまず上位の1000銘柄を組み入れ候補銘柄として選定し、その後その中から、企業の資本効率を示す自己資本利益率(ROE)、営業利益、時価総額の3つの指標を基とした定量的な指標を評点として、400銘柄に最終的に絞り込む。なおROEと営業利益は3年間の数値を採用する。

JPX日経インデックス400 – Wikipediaより一部抜粋

JPX日経インデックス400では直近3年のROE平均値が高いものが優先的に選別されます。(もちろん、ROEだけでなく営業利益、時価総額など総合的に判断されます)

毎年8月31日に銘柄の入れ替えが行われ、新たに採用されるであろう銘柄が5月、6月ごろに上昇する傾向があります。反対に除外されそうな銘柄は下落する傾向にあります。日頃より、ROEに注目している場合、JPX日経400銘柄への採用観測により株価が上昇する可能性があります。

ROEの数値目安

ROEの目安ですが一般的に7-8%以上なら良好と言われます。しかし、業種により利益率は大きく異なるため、実際には同業種の平均や同業他社と比較して判断します。また、ROEだけでなく他の指標も一緒に参考にすることでその精度を高めることができます。

ROEのメリット・デメリット

最後にROEのメリットとデメリットについて考えていきます。

ROEのメリット

ROEの数値で簡単に企業の資本効率がわかります。「高ROE銘柄」と紹介されることも多いです。JPX日経インデックス400でも重視されていることからその指標にはある程度信頼度があると考えられます。

ROEのデメリット

ROEに関して一部では否定的な意見もあります。理由としては「売り上げを増やさずコストカットを追求し利益を上げるとROEが上昇する」「借入金(借金)を増やしてもROEが変わらないこと」です。

コストカットは必要ですが過剰なコストカットは時としてサービスレベルの低下になります。また、売上が停滞してもROEが上昇するケースもあります。

仮にROEが5%の企業が2社あったとします。1社は無借金、もう1社は多くの借り入れがある場合。当然、無借金企業の方が事業の安定性は高いですがROEだけを見るとそこに気が付きません。

ROEはそのような理由もあり、あくまでも参考の一つとして他の指標(PERやPBRなどの割安度、有利子負債の比率など)と組み合わせる。さらに業績推移・今後の見通しなども合わせて利用するのが良い指標です。

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