「日経平均株価」と「TOPIX」は日本の代表的な株価指標です。新聞やニュースでも「本日の日経平均株価の終値は200円高」の様な形で見る機会が多いです。今回は日経平均株価とTOPIXの比率を表すNT倍率について考えてみました。
日経平均とTOPIX、NT倍率の基本
まずはそれぞれの言葉の基本をおさらいしていきます。既に知っている点も多いかと思います。
日経平均株価とは
日本の株式市場の代表的な株価指標の一つ。単に日経平均や日経225（にっけいにひゃくにじゅうご、にっけいにーにーご）とも呼ばれる。
現在、東京証券取引所第一部に上場する約2000銘柄の株式のうち225銘柄を対象にしている。日本の株価指標としては東証株価指数 (TOPIX) と並んで普及している。最も知名度の高い株式指標であるため、純粋に民間が作成している経済指標でありながら、日本国政府の経済統計としても使われていた。
日経平均株価 – Wikipediaより抜粋
日経平均株価の特徴は「225銘柄から算出」している点とファーストリテイリング（ユニクロ）、ファナック、ソフトバンクグループなどの「値がさ株の株価変動影響を受けやすい」点です。代表的な指標ですが、225銘柄の中には昔は日本を代表する企業でしたが、近年は厳しい企業もいくつかあります。
TOPIXとは
東証株価指数（とうしょうかぶかしすう、英語: Tokyo stock price index, TOPIX（トピックス））とは、東京証券取引所第一部上場株式銘柄を対象として、同取引所が1秒毎に、算出・公表している株価指数である。日経平均株価と共に日本株のベンチマークとして普及している。
東証株価指数 – Wikipediaより抜粋
TOPIXの特徴は「東証1部上場企業の全銘柄から算出」している点と「時価総額の大きい銘柄の株価変動影響を受けやすい」点です。
NT倍率とは
NT倍率とは「日経平均株価(N)とTOPIX(T)」との比率です。N÷T×100で算出します。
日経平均株価(N)は輸出関連などの大企業の株価に影響されやすく、TOPIX(T)は時価総額の高い銀行や証券などの内需関連銘柄の株価に影響されやすい傾向があります。つまり、NT倍率が上がればハイテク、輸出関連の企業が買われている事になり、逆に倍率が下がれば銀行や証券、建築関連などといった内需関連銘柄が買われている事を意味します。
NT倍率とは何ですか？｜岡三オンライン証券より抜粋
「日経平均株価」と「TOPIX」の違いを考えるとNT倍率が上昇しているときは何か起きているのか、下落しているときは何が起きているのかが見えてきます。
NT倍率の上昇から見える事とは
次にNT倍率の推移とNT倍率の上昇について考えていきます。
NT倍率の推移
下記はNT倍率の推移です。約3年半分のNT倍率推移グラフです。
一昔前(2000年~2012年)はおおよそ「10~12倍で推移」と言われていました。しかし、ここ数年は急激に上昇し約15倍まです。この水準はバブル崩壊の1992年頃までさかのぼり過去最高水準です。
NT倍率が上昇している理由
NT倍率が上昇しているというのは単純に「日経平均への寄与度が高い銘柄が買われ」、「TOPIXへの寄与度が高い銘柄は買われていない」ということになります。
より具体的に見ていくと、TOPIXへの寄与度が高い「大手銀行株が低調」、「日銀のETF買い」の影響が考えられます。
※日銀のETF買いを簡単に言うと主に日経平均株価の採用銘柄を日銀が買っていることです
NT倍率から考えること
NT倍率が上昇、下落したから「特定の銘柄が上がる、下がる」ということはないです。しかし、NT倍率の動きから見えるのはいくつかあります。
例えば、過去の推移を見ると「NT倍率が上昇しているときは相場全体が上昇していることが多い」、「NT倍率が下落しているときは相場全体が下落していることが多い」です。もちろん、必ず当てはまるわけではないです。リーマンショック時は相場全体が下落しましたが、特に輸出企業の株価が大きく下落したため、NT倍率は上昇していました。
バブル期並みのNT倍率で推移している現在は特殊な状況と言えそうです。そしてこの特殊な状況は「どのように引き起こされているのか」を考えることで「どのような銘柄は避けるべきか。」というのが見えてきそうです。