みずほFG(みずほ銀行)【8411】株価分析!長期下落もやや上昇・高配当利回り

メガバンクの一角、みずほフィナンシャルグループ(8411)。今後の株価と配当がどうなるか、業績推移・配当推移・株価チャートを分析してみました。

みずほフィナンシャルグループの株価POINT
  • 銀行銘柄特有の割安さ・配当利回りの高さ
  • 配当を減配する可能性は低い
  • 業績の先行き不透明感はある
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みずほFGの株価情報と事業内容について

みずほフィナンシャルグループの株価情報と事業内容を見ていきます。

株価指標

株価:1,602.5円
予想PER:7.66倍
PBR:0.44倍
時価総額:4兆691億円

2022年3月18日終値時点のデータです。
最新の株価参考サイト:(株)みずほフィナンシャルグループ【8411】:Yahoo!ファイナンス

指標は他の銀行銘柄と同水準です。以前は株価が100円台でしたが、2020年10月1日に10株を1株に株式併合しています。

みずほフィナンシャルグループ(8411)とは

株式会社みずほフィナンシャルグループ(英語: Mizuho Financial Group, Inc.、略称:MHFG)は、日本の大手銀行持株会社である。3大メガバンクの一角を占める。

2019年度の連結決算の際、当初計画から3割増やし約130店舗削減を行うと発表。銀行を取り巻く環境が大きく変化する中で、更に経営改善・構造改革を進めるのが狙い。

みずほフィナンシャルグループ – Wikipediaより抜粋

みずほフィナンシャルグループは銀行、信託、証券、アセットマネジメント(資産運用)およびシンクタンクを擁するグローバルな「金融グループ」です。

ITを利用してビジネス構造、財務構造、経営基盤の改革を進めています。

みずほFGの業績推移と株価推移について

みずほフィナンシャルグループの業績推移と株価推移を見ていきます。

売上高と経常利益・最終利益の推移

2021年3月期は特別利益計上もあり最終利益は増益、2022年3月期は更に増益見通しです。

今後は「どこまで構造改革が進み利益率改善が進むか」がポイントとなります。

参考:みずほFG:業績・財務の状況

株価の推移

下記はみずほフィナンシャルグループ5年分の週足株価チャートです。

2017年から株価は下落。

2020年3月以降は不安感が薄れたことでやや上昇しましたが、まだ弱い動きです。

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みずほFGの配当情報と決算内容について

みずほフィナンシャルグループの配当情報と決算内容を見ていきます。

配当情報

2022年3月期の予定年間配当:80円
予想年間配当利回り:4.99%

配当金の推移

下記はみずほフィナンシャルグループの配当金推移です。
配当権利日は、9月(中間配当)と3月(期末配当)です。

みずほフィナンシャルグループの年間配当金推移

2017年3月期:75円
2018年3月期:75円
2019年3月期:75円
2020年3月期:75円
2021年3月期:75円
2022年3月期:80円(予)

2022年3月期の配当は増配予定としています。

配当性向は2021年3月期が40.3%、2022年3月期の予想が約38%です。

株主還元方針の確認

みずほフィナンシャルグループの株主還元方針は「累進的な配当を基本とし、自己株式取得は機動的に実施」、「配当は配当性向40%を目安に決定」としています。

2019年度から株主還元拡充を目指す方針を出している影響もあり、2022年3月期は増配予定としています。

参考:株主還元方針・配当情報:みずほFG

決算内容を確認

2022年2月2日に決算発表。
2022年3月期3Q累計(4-12月)の連結最終利益は4,786億円と発表。

前年同期比35%増、通期計画の5,300億円に対する進捗率は90.3%となりました。

みずほFGの今後について

みずほフィナンシャルグループの今後について考えていきます。

今後について

みずほ銀行だけでなくメガバンク全てで業務効率化・人員削減を進めています

これは日本の金融業に限らずヨーロッパでは既に行われおり、世界的に銀行業界が厳しいことを表しています。

多角事業

みずほフィナンシャルグループは銀行業だけではなく、信託、証券、リテール事業などさまざまな業務を行っており連携を加速化し改善を進めています。

不透明感はあるものの着実に進めば、業績改善する可能性は高いです。

安全性に関して

当然ですが「メガバンクだから安全で、配当もなくならない」と考えるのは割と危険です。

もし本当に絶対安全で配当がなくならないのなら、お金を銀行に預けるのではなく、銀行株を保有した方が明らかにお得だからです。

そうではないというのは、当然それなりのリスクがあるからです。

もちろん、投資すべてに言えることです。

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