三井松島HD【1518】株価分析!業績好調見通し大きく上昇・特別配当実施で高利回り

石炭商社の三井松島ホールディングス(1518)。今後の株価と配当がどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。大きな特別配当実施予定で高配当利回りです。

三井松島HDの株価POINT
  • 業績好調見通しでPERが割安
  • 大きく特別配当実施で高配当利回り
  • 積極的なM&Aと株主還元
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三井松島HDの株価情報と事業内容

三井松島ホールディングスの株価情報と事業内容を見ていきます。

株価指標

株価:3,125円
予想PER:2.71倍
PBR:1.07倍
予想EPS:1,153.7円
時価総額:408億円

2022年9月28日終値時点のデータ。
最新の株価参考:三井松島ホールディングス(株)【1518】:Yahoo!ファイナンス

PERはかなり割安です。

三井松島ホールディングス(1518)とは

三井松島ホールディングス株式会社(みついまつしまホールディングス)は、海外で炭鉱事業などを行う企業。

三井住友銀行が主要株主のひとつとなっている。かつては池島炭鉱で炭鉱事業を行っていた。

三井松島ホールディングス – Wikipediaより一部抜粋

「生活関連事業」と「エネルギー事業」をメインに行っています。

M&Aにより、生活関連事業を拡大しています。

三井松島HDの業績推移と株価推移

三井松島ホールディングスの業績推移と株価推移を見ていきます。

売上高と利益の推移

下記は三井松島HDの売上高・営業利益・経常利益・最終利益の推移です。

2021年3月期は最終赤字となりましたが、2023年3月期は石炭価格の上昇により大きく過去最高益を更新する見通しとしています。

参考:業績・財務情報|三井松島ホールディングス

株価の推移

下記は三井松島ホールディングス5年分の週足株価チャートです。

株価は2022年に大きく上昇、出来高も大きく増えています。

2022年8月以降で見ると、過熱気味に上昇した影響もあり下落しています。

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三井松島HDの配当情報と株主優待

三井松島ホールディングスの配当情報と株主優待制度を見ていきます。

配当情報

2023年3月期の予定年間配当:230円
予想年間配当利回り:7.36%

特別配当実施により、かなり高い配当利回りです。

配当金の推移

下記は三井松島ホールディングスの配当金推移です。
配当権利日は、9月(中間配当)と3月(期末配当)です。

三井松島HDの年間配当金推移

2018年3月期:40円
2019年3月期:50円
2020年3月期:50円
2021年3月期:50円
2022年3月期:80円
2023年3月期:230円(予)

2023年3月期から中間配当を実施としています。

2023年3月期は普通配当80円、特別配当150円としています。

配当性向は2022年3月期が19.3%、2023年3月期の予想が約20%です。

株主還元方針

中期経営計画にて「配当性向30%を目標」としています。

参考:配当について|三井松島ホールディングス

株主優待制度について

株主優待は「施設優待割引券」、「自社子会社商品券」です。
優待権利月は3月です。

所有株式数優待内容
100株以上施設優待割引券(3,000円相当) 2枚
自社子会社商品券(10,000万円相当) 1枚
1,000株以上施設優待割引券(3,000円相当) 4枚
自社子会社商品券(10,000万円相当) 2枚
3,000株以上施設優待割引券(3,000円相当) 6枚
自社子会社商品券(10,000万円相当) 2枚

施設優待割引券は、「エムアンドエムサービス」が運営する施設、「三井港倶楽部」、「ラ・ロシェル」で利用可。

100株保有で年間16,000円相当とした場合の優待利回りは約5.1%です。

参考:株主優待制度のご案内|三井松島ホールディングス

三井松島HDの決算内容と今後について

三井松島ホールディングスの決算内容確認と今後について考えていきます。

決算内容を時系列に確認

2022年5月13日に決算発表。
2022年3月期の連結経常利益は85.9億円と発表。

2023年3月期の同利益は148億円見込み、年間配当は160円予定としています。

2023年3月期1Q決算

2022年8月5日に決算発表。
2023年3月期1Q(4-6月)の連結経常利益は34.9億円と発表。

また、通期の同利益を148億円予想から235億円予想に上方修正、年間配当を160円予定から230円予定に増額修正しています。

今後について

2023年3月期は石炭価格上昇の影響で大きく増益見通し、株価が大きく上昇しましたが、特別配当実施でかなり高い利回りです。

配当について

2023年3月期から中間配当を実施。今後も普通配当は80円を下回らないことを目指すとしています。

2023年3月期は特別配当が大きいですが、普通配当は16年間減配無し、株主還元拡充を目指しており、普通配当はある程度の安定感が期待できます。

経営の多角化

脱炭素社会に向け、M&Aにより生活関連事業を拡大。

2024年3月期には石炭生産事業の利益に依存せず十分な収益を確保できる見通しとしています。

参考:中期経営計画|三井松島ホールディングス

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