株式投資で利益を手にする方法は「保有株を売却して売却益を得る方法(キャピタルゲイン)」と「株を保有し続けて配当金収入を得る方法(インカムゲイン)」の2つに大きく分けることが出来ます。
今回は、「配当金狙い」で日本株の個別銘柄投資を行う際、注意するポイントを考えてみます。
- 業績推移・配当方針を重視する
- 現在の配当利回りだけで選ばない
- 相場下落時が仕込みのチャンス
配当金の基本
まずは配当金(インカムゲイン)の基本を見ていきます。
インカムゲインとは
インカム・ゲイン(和製英語: income + gain、英語では「investment income」が一般的)とは、株式の配当、預金や債券等の利息、投資信託の収益分配金等の利益のことである。
キャピタル・ゲイン – Wikipediaより抜粋
株式の配当はもちろんの事、預金の利息や投資信託の分配金、その他ソーシャルレンディングなどもインカムゲインの一つです。日本語で簡単に言うと「分配金」です。
株式の配当金について
株式投資では「売買して資産を増やす」、「株主優待を受ける」などのメリットもあります。
しかし、株式会社の始まりは「お金を集めて事業を行い、利益を分配する」と言われています(諸説あり)。
そのため、株式を保有して配当金を受け取り、再投資して受け取る配当金を増やすことは株式投資の理想形の一つとも言えます。
配当金は株式投資のメリットの一つです。銀行の金利よりはるかに高い金額を手にできるメリットがある反面、株価下落、無配当などのリスクも当然あります。
配当狙い投資の3つの注意点
受け取る配当金を増やすために注意する3つのポイントを簡単に見ていきます。割と基本的なことです。
1.業績を重視する
配当金が目的(インカムゲイン)なので、前提として長期で株を保有することになります。そのため、一時的な株価下落はさほど気にしなくてよいです。
無配や上場廃止リスク
業績が悪い場合、配当の減額・無配はもちろん、最悪は上場廃止もありえます。
株価は業績だけでは決まらないですが、業績の悪い会社、業績の回復が見込めない会社はいずれ配当が無くなります。
まずは業績をみて「特別な理由を除き売上や利益が減少傾向ではない」、「比較的業績が安定している・好調に推移している」ことを確認するのは基本です。
「マイナス売上・マイナス利益が続く」→「大きくテコ入れ、方向転換」→「失敗して赤字転落」。衰退する企業の多くがこのルートをたどります。もちろん、中には方向転換が成功し復活する企業もあります。
2.現時点の配当利回りで選ばない
業績の次に考えるのは「配当が継続できるか、この先の配当が増えるか」です。そのため、配当金の推移に加えて「配当性向の推移」、「企業の配当に関する方針」も重要となります。
配当性向とは、配当で支払う金額を当期利益で割ったものを百分率で示したもの。配当利回りが高くても、この値が高いと減配や、場合によっては無配転落も心配される。
配当 – Wikipediaより抜粋
増配例
株価5,000円で年間配当金100円の銘柄の配当利回りは2%です。しかし、毎年増配し5年後に年間配当金が200円になると配当利回りは4%です。
配当金が増えれば実質的な配当利回りが上昇することになります。
高配当銘柄を紹介する記事や特集をよく見かけますが、高配当銘柄は何かしら理由がある銘柄も多いです。配当狙いの長期保有は現時点の配当利回りではなく、将来高利回りになる可能性のある銘柄を保有する方法が吉です。
3.相場下落時こそチャンス
長期保有の投資では相場下落時こそ絶好の買い場です。もちろん、下落の原因をしっかり把握することが重要です。
企業に問題があり株価が下落した場合や、業績に大きな影響がありそうな下落の場合はリスクがあります。
相場の下落理由
相場全体が下落した場合、業績にさほど影響がなさそうな銘柄でも株価が大きく下落するケースはよくあります。
近年で見ると2018年12月、2020年3月など相場が軟調になる時期が必ずあります。この時期こそ長期保有では「絶好の仕込みチャンス」です。
相場全体が下落しているときは下落理由を考え、その理由が「どの銘柄に当てはまるのか」よく考えることが重要です。
最後に
投資の考え方は人それぞれですが、株式投資では株を持ち続ける方が勝率が高いとされています。
これは決して短期売買を否定するわけではないです。私も短期売買をしますし、株主優待狙いも投資の一つだと思います。
売買してもらいたい理由
「大型連休前は株を売るべき」、「大きなイベントが近いからいったん売るべき」、「今が買い時」という謳い文句(情報)は「売買手数料が欲しい」という証券会社の狙いもあります。
自分が納得できるか
ほとんどのアナリストや専門家でも来年の株価がわかりません。そう考えると、10年後、20年後のことはわかるはずもありません。
大企業が絶対倒産しないという保証もありません。しかし、自分で考えて納得したところにお金を入れる行為が重要です。私が株式投資を行う大きな理由の一つが「銀行にお金を預けることに納得していない」からです。