サイバーエージェント【4751】株価分析!業績好調も株価は大きく下落推移

ネット広告とゲーム事業が主力、メディア事業を育成中のサイバーエージェント(4751)。今後の株価と配当はどうなるのか、業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。

サイバーエージェントの株価POINT
  • 割高感あり、配当利回りは低め
  • 業績好調も材料出尽くし感で株価下落推移
  • 伸びしろもあるが、リスク要因もある
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サイバーエージェントの株価情報と事業内容について

サイバーエージェントの株価情報と事業内容を見ていきます。

株価指標

株価:1,386円
予想PER:28.03倍
PBR:3.29倍
時価総額:7,009億円

2022年4月28日終値時点のデータです。
最新の株価参考:(株)サイバーエージェント【4751】:Yahoo!ファイナンス

PER、PBRともに割高感があります。

サイバーエージェント(4751)とは

株式会社サイバーエージェント(CyberAgent, Inc.)は、インターネット広告事業、メディア事業、ゲーム事業を主とする日本の会社。

メディア事業として、著名人ブログの「アメーバブログ」やインターネットテレビ&ビデオエンターテインメントサービス「ABEMA」、ライブ動画配信プラットフォーム「OPENREC.tv」など時代の変化に対応したソーシャルメディアサービスを提供している。

2009年5月からゲーム事業に参入し、「グランブルーファンタジー」のCygamesを筆頭に、ゲーム制作子会社が人気コンテンツを提供している。

サイバーエージェント – Wikipediaより抜粋

事業はABEMAなどの「メディア事業」、インターネット広告事業、ゲーム事業を行っています。

先行投資と収穫期を繰り返して事業を拡大しており、現在は「広告事業とゲーム事業の利益」を使い、「メディア事業へ投資」を行っています。

サイバーエージェントの業績推移と株価推移について

サイバーエージェントの業績推移と株価推移を見ていきます。

売上高と営業利益・経常利益の推移

2021年9月期はゲーム事業の自社IPである「ウマ娘プリティーダービー」が好調、大きく増収・増益となりました。

2022年9月期は、ゲーム事業の反動減により減益見通しととしています。

参考:5ヵ年の業績|株式会社サイバーエージェント

株価の推移について

下記はサイバーエージェント5年分の週足株価チャートです。

業績好調で株価が大きく上昇しましたが、2021年6月以降では材料出尽くし感もあり、大きく下落しています。

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サイバーエージェントの配当推移と決算内容

サイバーエージェントの配当情報と決算内容を見ていきます。

配当情報

2022年9月期の予定年間配当:14円
予想年間配当利回り:1.01%

配当金の推移

下記はサイバーエージェントの配当金推移です。
期末(9月)の一括配当を実施しています。

配当は増配傾向です。

配当性向は2021年9月期が13.4%、2022年9月期の予想が約28%です。

株主還元方針の確認

配当方針として「DOE5%以上を目標」としています。これまでのDOEも約5%で推移しています。

参考:株主還元策|株式会社サイバーエージェント

決算内容について

2022年4月27日に決算発表。
2022年9月期2Q累計(10月-3月)の連結経常利益は457億円と発表。

また、通期の同利益を700億円見通し、期末の一括配当を14円予定としています。

今後について

サイバーエージェントの今後について考えてみます。

今後について

ネットを軸に多様なサービスを展開しており、現在は広告事業とゲーム事業の利益を使い、メディア事業へ投資をしています。

短期の業績好調要因

2021年2月にリリースした「ウマ娘 プリティーダービー」が想定以上の大ヒット、2021年9月期の業績が大きく伸びました。

2022年9月期上期も好調が続いていますが、想定以上とはいかず材料出尽くし感・反動減見通しとしています。

伸びしろ

ゲーム事業は新規タイトル次第では更に伸びる可能性もあり、これまで投資が大きかったメディア事業も損失改善フェーズに入っています。

リスク要因について

様々な施策を行うとは言え、2022年9月期はウマ娘の反動減を避けるのはかなり困難です。また、新規ゲームやメディア事業で利用者数の伸び悩みが起これば、業績へ悪影響の可能性があります。

スマホ課金サービスのリスク

スマホゲームの課金サービス全体に関して、過去には消費者庁が「コンプガチャ(コンプリートガチャ)」が景品表示法に抵触することを明言しています。

ランダム型アイテム提供方式のガチャに関しては問題視していないものの、市場の健全化や適正利用の推進をしており、今後も何かしら問題になる可能性が無いとは言い切れないです。

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