伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)の株価分析!業績好調で株価は長期上昇トレンド【4739】

伊藤忠商事傘下のSI企業、伊藤忠テクノソリューションズ(4739)の株価指標・業績推移・株価チャートの推移を分析してみました。業績・株価ともに好調に推移し配当も連続増配しています。

伊藤忠テクノソリューションズの株価POINT
  • 株価指標は割高感が強め、配当利回りは低め
  • 配当は連続増配中、やや高めの配当性向を目安に設定している
  • 業績は好調に推移、この先の需要もあるが株価はかなり上昇している
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伊藤忠テクノの事業内容と株価指標

はじめに伊藤忠テクノソリューションズの事業内容と株価指標を確認していきます。

伊藤忠テクノソリューションズ(4739)とは

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社(いとうちゅうテクノソリューションズ 、英文名称:ITOCHU Techno-Solutions Corporation)は、コンピュータ、ネットワーク、アプリケーションによるコンサルティングからシステムの開発、運用・保守、管理、アウトソーシングなどのトータル・ソリューションの提供をおこなうシステムインテグレーター(ユーザー系)。伊藤忠商事グループの主要子会社。通称CTC。

伊藤忠テクノソリューションズ – Wikipediaより抜粋

伊藤忠商事傘下の企業でコンピュータ・ネットワークシステムの販売・保守、ソフトウェア受託開発などの事業を展開しています。

参考:CTCの特徴・強み|伊藤忠テクノソリューションズ

株価指標と配当利回り

2020年6月12日終値時点の伊藤忠テクノソリューションズの株価指標と配当利回りです。

株価:3,745円
予定年間配当:63円
年間配当利回り:1.68%
予想PER:28.8倍、PBR:3.73倍

株価指標は割高です。年間の配当利回りは平均よりやや低めです。

伊藤忠テクノの業績推移と株価チャート

次の伊藤忠テクノソリューションズの業績推移と株価チャートの推移を確認していきます。

売上高と経常利益の推移

下記は伊藤忠テクノソリューションズの売上高と経常利益の推移です。

売上・利益ともに右肩上がりで好調に推移しています。2021年3月期も増収・増益見通しで過去最高売上・利益を更新する予定です。

株価チャートの推移

下記は伊藤忠テクノソリューションズ5年分の週足株価チャートの推移です。

株価は長期で大きく上昇推移しています。一時的に下落した時は押し目買いのチャンスとなる可能性が高いですが、既に株価指標は割高なので上昇が止まっても不思議ではないです。

もちろん、指標はあくまでも目安です。当たり前ですが、割高でも株価が上昇することもあれば、割安でも株価が下落することはあります。

伊藤忠テクノの配当推移と決算内容

次に伊藤忠テクノソリューションズの配当推移と決算内容を確認していきます。

配当金の推移

下記は伊藤忠テクノソリューションズの配当金の推移です。年2回、中間配当(9月)と期末配当(3月)を実施しています。株式分割後の株数に換算してあります。

伊藤忠テクノソリューションズの年間配当金推移

2016年3月期:35円
2017年3月期:40円
2018年3月期:45円
2019年3月期:50円
2020年3月期:58円
2021年3月期:63円(予)

配当は毎年増配しています。

配当方針として「連結配当性向45%程度を目安」としています。2020年3月期の配当性向は47%、2021年3月期の予想配当性向は約49%です。やや高めの配当性向を設定し、方針通りですが、株価が高いため配当利回りは低めです。

参考:株主還元(配当情報)|伊藤忠テクノソリューションズ

決算内容について

2020年4月30日の決算にて2020年3月期の連結経常利益は415億円と発表。2021年3月期は446億円を見込み、年間配当を55円から58円に増額修正。2021年3月期の年間配当は63円に増配する方針としています。

伊藤忠テクノの今後の株価について

最後に伊藤忠テクノソリューションズの今後の株価上昇ポイント、株価下落ポイントについて考えてみました。

今後の株価について

5GやIoT、AI(人工知能)など、今後の需要が大きいIT分野での事業を展開しているため、業績はまだまだ伸びる見通しです。2021年3月期も過去最高売上・利益を更新する予定です。また、成長分野への投資を行いながらも、配当方針は「配当性向45%程度を目安」にしており株主還元にも積極的な点はプラス材料です。

しかし、多くのシステム開発業務を受託しているため、そのすべてが計画通りと行かない可能性があります。最新技術を用いたプロジェクトでは複雑かつ短納期が求めら想定外のことが起こる可能性もありますし、能力のある人への人件費も必要です。

また、データセンターを中心としたサービスビジネス基盤の運用において、対策しているとはいえ、地震・大規模停電などの非常災害時にどこまで影響があるのか見えにくいです。

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