セントラル硝子【4044】株価分析!やや厳しい業績で株価下落推移・安定配当方針

ガラスで国内3位のセントラル硝子(4044)。今後の株価と配当がどうなるのか、配当方針の確認に加えて業績推移・株価チャート・配当推移を分析してみました。

セントラル硝子の株価POINT
  • 配当方針変更により安定配当に期待
  • 厳しい業績だが配当維持、配当性向は上昇
  • 抜本的構造改善を進めている
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セントラル硝子の株価情報と事業内容について

セントラル硝子の株価情報と事業内容を見ていきます。

株価指標

株価:2,138円
予想PER:34.61倍
PBR:0.51倍
時価総額:919億円

2022年3月29日終値時点のデータです。
最新の株価参考サイト:セントラル硝子(株)【4044】:Yahoo!ファイナンス

PERは割高、PBRは割安です。

セントラル硝子(4044)とは

セントラル硝子株式会社(セントラルがらす、英: Central Glass Co., Ltd.)は、ガラス製品・化学品を製造する日本の企業。

設立の経緯から証券区分は化学になっている。

セントラル硝子 – Wikipediaより抜粋

海外にも事業を展開する歴史のある会社です。

事業内容を大きく分けると「ガラス」と「化成品」です。

セントラル硝子の業績推移と株価推移について

セントラル硝子の業績推移と株価推移を見ていきます。

売上高と営業利益・経常利益の推移

売上は減少、利益もやや厳しめの推移です。

2021年3月期は連続減益となり、2022年3月期は回復見込みですが勢いは弱めです。

参考:連結損益計算書|財務・業績|セントラル硝子

株価の推移

下記はセントラル硝子5年分の週足株価チャートです。

2019年10月末に「抜本的な事業構造改善を実施する発表」で収益改善期待から上昇。

2020年に入ると業績悪化懸念・相場環境悪化から下落。その後は底値から抜けて上昇しましたが、勢いは弱く再び緩やかに下落しています。

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セントラル硝子の配当情報と配当方針について

セントラル硝子の配当情報と配当方針を見ていきます。

配当情報

2022年3月期の予定年間配当:75円
予想年間配当利回り:3.51%

配当金の推移

下記はセントラル硝子の配当金推移です。
配当権利日は、9月(中間配当)と3月(期末配当)です。

セントラル硝子の年間配当金推移

2017年3月期:55円
2018年3月期:50円
2019年3月期:75円
2020年3月期:75円
2021年3月期:75円
2022年3月期:75円(予)

配当金は年間75円で据え置き推移しています。

配当性向は2021年3月期が246.7%、2022年3月期の予想が約121%です。

配当方針の確認

中期計画(2018 ~ 2020年度)の期間中においては、最終年度の経営目標でありますROE 6%をベースにDOEの目標を1.8%に設定し、株主総還元性向 30%以上の目標と併せて利益の還元に努めて参ります。

なお、上記利益還元の目標指標は、中期計画策定毎にROEなどの指標設定と併せて見直すことといたします。

中期計画(2018~2020年)|セントラル硝子

配当方針でDOE目安を設定したため、大きく配当が増加・減少する可能性は低く、2022年3月期(2021年度)の配当は据え置き予定です。

次期中期計画(2022年度-2025年度で策定予定)がどうなるかは注目ポイントです。

配当性向・DOEとは

日本では「配当性向」を利益還元の目安とする企業が多いです。

配当性向は年度の利益に左右されますが、自己資本を基準とした自己資本配当率(DOE)を目安とした場合、長期的に安定した配当となる可能性があります。

自己資本配当率の目安を設定する企業は増加傾向にあります。

セントラル硝子の決算内容と今後について

セントラル硝子の決算内容確認と今後について考えていきます。

決算内容について

2022年2月1日に決算発表。
2022年3月期3Q累計(4-12月)の連結経常利益は70.2億円と発表。

前年同期比417.9%増、通期計画の85億円に対する進捗率は82.7%となりました。

気になる動き

旧村上ファンド系投資会社が株式保有比率を高めています

2022年3月1日の受付報告書ではシティインデックスイレブンスと共同保有者の保有比率が18.24%に増加しており、保有率が高くなっています。

近年ではマクセルホールディングス、芝浦機械の件などがある「もの言う株主」なので動向は要注目です。

今後について

ガラス事業は国内では成熟しており、大きな成長見込みが薄いと考えられています。また、利益のメインは化成品事業の医療品関連製品です。

大きく需要が増えるかどうかは見えにくい部分がありますが、いきなり無くなるというのも考えにくいため、この利益を使い他の事業を成長させています。

構造改善できれば利益回復も見込めますが、現時点では不透明感もあります。

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